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中国人民解放軍空軍 中国人民解放军空军 People's Liberation Army Air Force
中国人民解放軍空軍の徽章
中国人民解放軍空軍の旗
創設	1949年11月11日
本部	北京市
総人員
現総人員	39.5万人[1]
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中華人民共和国の軍事

最高軍事指導機関 中央軍事委員会（中国語版）（党、国家） 中央軍事委員会職能部門　 弁公庁 統合参謀部　政治工作部　後勤保障部 装備発展部　訓練管理部　国防動員部 紀律検査委員会　政法委員会 科学技術委員会 戦略計画弁公室　改革編制弁公室 国際軍事協力弁公室　財務監査署 機関事務管理総局 国務院機関 国防部　国防科工局 国家国防動員委員会　国家辺海防委員会 中華人民共和国の武装力 中国人民解放軍 中国人民武装警察部隊 中国民兵 戦区 東部戦区　南部戦区　西部戦区 北部戦区　中部戦区 軍種 陸軍 海軍 空軍 ロケット軍 中央軍事委員会直轄部隊 航空宇宙部隊 サイバー空間部隊 情報支援部隊 統合兵站支援部隊 中央軍事委員会直属院校 国防大学　軍事科学院　国防科技大学 ドメイン別戦力 陸軍　海軍陸戦隊　空軍空挺隊 海軍　陸軍艦艇部隊 空軍　海軍航空隊　陸軍航空隊 ロケット軍 海軍潜水艦基地　空軍爆撃機師団 航空宇宙部隊 サイバー空間部隊 駐特別行政区部隊 駐香港部隊　駐マカオ部隊 階級制度 人民解放軍　武装警察 軍事思想と歴史 人民戦争理論　人海戦術 解放軍の歴史 ゲリラ　運動戦　超限戦 関連法規 国防法　兵役法 国防動員法　国防教育法　人民防空法 国防交通法　国家インテリジェンス法 サイバーセキュリティ―法 データセキュリティー法　暗号法 国家安全法　香港国家安全維持法 反テロリズム法　スパイ防止法 現役士官法　予備役士官法 人民武装警察法　海警法 民兵工作条例 士官階級条例　軍政治工作条例

中国人民解放軍空軍（ちゅうごくじんみんかいほうぐんくうぐん、英語: People's Liberation Army Air Force) は、中国人民解放軍の軍種。様々な航空作戦、防空を任務とする。また軍団規模の空挺部隊を有する。

「人民解放空軍」と表記されることがあるが、「人民解放軍 空軍」が正式な組織名称である^{[注 1]}。

1949年11月11日創立。現役総兵員数は39.5万人（空軍空挺部隊を含む）と推定されている^[1]。

予備役は、陸軍予備役、海軍予備役、空軍予備役、ロケット軍予備役で構成され、全体で約51万人と推定されているが、それぞれの兵員数の構成比は不明である^[2][3]。

戦闘用航空機 (combat capable aircraft) ^{[注 2]}2,566機を保有する。戦闘機446機、戦闘攻撃機1182機以上、攻撃機120機、爆撃機約176機、EW機31機、ELINT機4機、ISR機48機、AEW&C機28機、空中給油機13機、輸送機271機以上、多用途ヘリコプター22機、輸送ヘリコプター31機以上などを保有する^[1]。（この数には空軍空挺部隊所属機は含まれていない。）

空軍は軍団規模の空挺部隊を持つ。空軍空挺部隊は、5個空挺旅団、1個空中強襲旅団、1個ヘリコプター連隊、1個特殊作戦旅団、1個戦闘支援旅団、直轄の1個輸送機旅団を保有する^[1]。

中国人民解放軍の航空戦力は、空軍航空部隊の他に海軍航空部隊および陸軍航空部隊がある^[1]。

中華人民共和国建国以前の中国共産党は、空軍を創設することは叶わなかったものの、空軍力への関心を既に持っていた。

第一次国共合作期間の1924年6月16日、孫文は、コミンテルンの支援のもと広州に黄埔軍官学校を設立した。同年9月には広東航校という航空学校を設立し、黄埔軍官学校卒業生からの選抜生徒を入学させ、航空要員の育成を始めた。中国共産党も数名を広東航校に入学させた。

1926年、中国共産党は党員であり広東航校の卒業生の常乾坤をソ連に派遣し、航空要員となるための教育訓練を受けさせた。常はその後、中国人民解放軍空軍の初代副司令員となった。中国共産党はその後1927年と1935年の2回に分け、選抜された27名の党員を航空要員育成を目的としてソ連に送り出した。

一方国内においても、日中戦争時の第二次国共合作期の1938年3月に、新疆軍閥の盛世才の下へ、紅軍幹部等を選抜し43名を派遣し、航空要員の育成を図った。また国民党経営の航空学校にも引き続き共産党員を入学させた。国民党空軍兵士に対するリクルートも積極的に行われた。

この時期の中国共産党は、可能な限り党外のリソースを利用し、航空要員といったマンパワーを育成することを主眼としていた。

日中戦争終了後の国共内戦期、中国共産党は中国東北部（旧満州帝国）の日本軍の鹵穫機や航空用資材を手に入れ、1946年3月1日に中国共産党初の航空学校の東北民主連軍航空学校を通化に設立した。その後同年5月に、内戦の激化により学校を牡丹江に移した。この学校には旧日本軍の士官と隊員が教官を務めるなど重要な位置を占めた。学校設立以後、本格的にパイロットや航空技術者の育成が行われた。

1947年7月の時点で、航空要員560名が養成され、内126名がパイロットとして養成された。彼らはその後に創設される空軍の礎となった。

国共内戦は、最終的に中国民衆（特に人口数の上で最大の無産階級）の支持を背景に所謂「人民戦争理論」に基づく「人海戦術」を採った共産党側が内戦の主導権を握り、圧倒的な勝利に終わった。国民党側の多くは寝返り残党は台湾に撤退した。

国民党の台湾撤退の動きは1949年初頭頃から始まっていた。共産党指導部は台湾奪取に向けて人民解放軍の編成の検討を行っていた。中国大陸と台湾の間には台湾海峡が横たわっていて、台湾攻略には海軍と空軍が是非とも必要との見解であった。1949年7月の毛沢東から周恩来への手紙には中国（共産側）が短期間で敵空軍（国民党空軍）を圧倒することは不可能であり、そのために旧ソ連軍に要員3～400人を選抜し、6～8ヵ月の教育を受けさせ、かつ100機前後の航空機を購入し、来年夏季には台湾奪取に備えたいという内容であった。1949年9月中国人民政治協商会議第1期全体会議で、毛沢東は強大な陸軍のみならず強大な海・空軍を保持する旨の発言を行った。

共産党指導部の動きと並行して、中央軍事委員会は1949年3月に東北民主連軍航空学校の教員から選抜し軍委航空局を設立した。この軍委航空局の役目は共産党の航空事業の全てを統合し指導を行いこととされ、空軍設立に備えた。中央軍事委員会は空軍司令部の設立を決定し、1949年10月25日に初代空軍司令員以下の人事を決定した。空軍司令部は1949年11月11日に正式に設立され、人民解放軍空軍が発足した。準備組織である軍委航空局は直ちに廃止された。

空軍創立後段階的に、6個の軍区司令部が設立された。1950年8月に東北軍区空軍司令部と華東軍区空軍司令部が、同年9月に中南軍区空軍司令部と西南軍区空軍司令部が、同年10月に華北軍区空軍司令部が、1951年12月に西北軍区空軍司令部が設立された。その後各軍区の名称変更が成され、司令部の設置されている都市名となった。（東北軍区→瀋陽軍区、華東軍区→南京軍区、中南軍区→武漢軍区、西南軍区→重慶軍区、華北軍区→北京軍区、西北軍区→蘭州軍区）また、軍区内に空軍司令部の他に指揮組織が設けられている所もあった。その指揮組織は福州、済南、成都の3都市に設けられた。

航空学校は空軍創立前は東北民主連軍航空学校の1校だけであったが、空軍創立時に他に6校開校し、中国人民解放軍第1～第7航空学校という名称となった。1953年末には7校から12校に増やされた。この時点で空軍は約6,000名のパイロットと2万4,000名のその他の航空要員を養成していた。航空要員に必要な人員は陸軍から大量に供給し、教員や装備の大部分はソ連軍の支援により成り立っていた。

1950年10月から1954年の初めまでに、空軍航空部隊は28個師団70個連隊が創設され、約3,000機の航空機を保有するまでになっていた。 中華人民共和国（以降、中国と略す）は、朝鮮戦争で朝鮮民主主義人民共和国（以降、北朝鮮と略す）側が劣勢に立たされ、戦線が限りなく鴨緑江に近づくと、このままでは国連軍が中朝国境を越えて中国側に攻め入ると危機感を持った。1950年10月末に実質的に中国人民解放軍である中国人民志願軍という形で北朝鮮側に立ち戦争に参加した。まず初めに中国陸軍部隊の人民志願軍が参戦し、1950年12月から中国空軍部隊の人民志願軍空軍が参戦した。

まず初めに、東北民主連軍航空学校で養成された第4航空師団の部隊を人民志願軍空軍に編入させた。その部隊は前線基地の安東飛行場に進出し、そこで戦闘訓練を行った。1951年1月20日に、人民志願軍空軍と国連軍（アメリカ空軍）の戦闘機同士の空中戦が初めて行われた。この空中戦で中国側のMiG-15はアメリカ空軍の1機のF-84に損傷を与えた。それまで北朝鮮軍にはジェット機を保有する本格的な航空兵力は無かったため、史上初のジェット戦闘機同士の空中戦とされる。また同月29日にも空中戦が行われ中国側は1機のF-84を撃墜をしたと中国側の記録に記されている。この撃墜は中国空軍史上初である。中国側のMiG-15はアメリカ空軍のB-29爆撃機を多数撃墜している。それまでは一貫して朝鮮半島ほぼ全域の制空権を握っていたアメリカ軍の自信は、中国人民志願軍空軍のMiG-15の登場に依って揺らぎ始めた。

しかし、熟練パイロットの操縦する新型機F-86の登場により、アメリカ空軍が制空権を失う心配は杞憂であった事を証明した。F-86とMig-15の性能は、ほぼ同等であった。操縦するパイロットの質は中国側が大きく劣っていて、訓練時間が少なく、実戦経験が不足していた。

中国人民志願軍の作戦機は、数参戦初期は650機、1951年中頃は1,050機、1952年末までには1,485機をソ連から獲得したとされる。朝鮮戦争の期間、人民義勇軍空軍の戦果は、中国側の発表とアメリカ側の発表が大きく食い違っている。中国側資料では中国側の損害は撃墜231機、損傷151機で、戦果は撃墜330機、損傷95機となっている。アメリカ側資料では国連軍側の戦果は撃墜976機、失った機体は1,986機だがその内空中戦で失ったのは僅か147機となっている。この時期の中国側のパイロットでは張積慧（英語版）が有名なパイロットだが、その戦果も議論がある。

1958年7月、国民党空軍の偵察機は金門島周辺の福建省の航空基地にMig-17やMig-19等の中国側の戦闘機が多数集められていることを察知した。周辺上空ではその中国側戦闘機が活発に飛行するようになった。同年7月29日、中国側の4機のMig-17が国民党空軍の数機のF-86セイバーを撃墜した。中国側は福建省に戦闘機を集中配備し、その圧倒的な数で金門島周辺の制空権を握った。その後8月23日に金門島の国民党軍の基地に向けて中国側の榴弾砲による激しい砲撃が始まった。この砲撃に連なる戦闘は金門砲戦と呼ばれている。翌24日に金門島上空では中国軍のミグと国民党軍のセイバーの間の空中戦が行われた。この戦闘で国民党のセイバー戦闘機が搭載する空対空ミサイル（サイドワインダーミサイル）により中国側のMIG-17戦闘機が多数撃墜された。史上初めての空対空ミサイルによる撃墜記録であった。またこの時に、ミグ機に命中した不発ミサイルが回収されソ連の手に渡った。このミサイルはリバースエンジニアリングされ、R-3ミサイルが開発された。このミサイルは中国でライセンス生産されPL-2と呼ばれている。

中国人民解放軍空軍は、多くの面でソ連/ロシアの運用思想に基いて建設されており、そのため、運用する機体はいずれもソ連/ロシアの技術を元にして開発されたものである。従来は、質的な劣勢を量によって補っていると評されていたが、1960年代以降の中ソ対立によって新技術の提供が打ち切られたことから、これらをベースとして発展させた航空機の開発に転じた。現在は、ロシアとの関係改善や中国自身の経済発展などを背景に、ロシアからの完成機の購入およびライセンス生産、また国産の航空機に西側の技術を導入することによって、保有する航空機の質的向上を図っている。

戦闘機については、現時点でその数的主力は、中国がMiG-21を国産化したJ-7、J-11としてライセンス生産も行われたSu-27系列機、国産のJ-10戦闘機等であり、多数の第4世代ジェット戦闘機の導入によって第2世代戦闘機であるJ-7等から主力は移行しつつある。また、空中早期警戒管制能力の整備を進めており、輸送戦力についても、長く使われたY-8の更新のため、Y-9による更新をはかる一方、より大型のIl-76MDの取得も進めている。その結果、人民解放軍空軍の質と量をあわせた数量的空軍力は、日本、韓国、在日在韓米軍をあわせたものに匹敵し、インドを含むアジアの空軍で最大であり、訓練時間の増大やAWACSの導入を含め、その急激な近代化がアジアの軍拡を誘発しているとされる^[4][5]。

2010年5月20日、グアム島のアメリカ軍基地を爆撃できるだけの飛行性能を持つ、現有のH-6を改良した新型大型長距離爆撃機を開発していることが明らかになった。

• 航空兵（簡：航空兵、英：Aviation Branch）
• 地対空ミサイル兵（簡：地空导弹兵、英：Surface-to-Air Missile Branch）
• レーダー兵（簡：雷达兵、英：Radar Branch）
• 空挺兵（簡：空降兵、英：Airborne Branch）
• 電子対抗兵（簡：电子对抗兵、英：Electronic Countermeasures Branch）

• 通信部隊（簡：通信兵、英：Communications Troops）
• 化学防護部隊（簡：防化兵、英：Chemical Defense Troops）
• 技術偵察部隊（簡：技术侦察兵、英：Technical Reconnaissance Troops）
• 工兵部隊（簡：工程兵、英：Engineering Troops）

航空兵

航空兵は航空機を運用する。従来の戦闘機/攻撃機の師団は廃止され、その連隊は2017年に旅団へと改編された。

地対空ミサイル兵

空軍は全国中に地対空ミサイル旅団を運用する兵科として、地対空ミサイル兵を維持している。旧来の高射砲兵は予備役に移行し、地上防空兵は様々な近代的地対空ミサイルシステムで構成される地対空ミサイル兵となった。国産の地対空ミサイルシステムとして、アクティブレーダーホーミングで誘導される射程約250kmのHQ-9Bを配備している。また、ロシアからS-300PMU2やS-400などを輸入し配備している。ロシア製のシステムは主に東部戦区に配備されている。

レーダー兵

レーダー兵はレーダーサイトを運用する。また近年になって独自に開発しているミサイル防衛用早期警戒レーダーも試験的に運用している模様である。

空挺兵

空挺兵は空挺戦闘車などの装甲戦闘車両を運用する能力も持ち、火力や機動力が近年増している。

電子対抗兵

電子対抗部隊には、電磁スペクトルの大部分の帯域をカバーする様々な最新の地上電子戦システムが装備されている。他軍種ではあるが、例えば陸軍の電子対抗部隊は、HF/VHF/UHF通信妨害システム、レーダー妨害システム、および無人航空機搭載の電子妨害システムを用い機動部隊を支援する。

通信部隊

通信部隊は、空軍部隊に対し通信、航法、および自動指揮などのシステムを用い支援を行う。

化学防護部隊

化学防護部隊はCBRN防護部隊であり、細菌・ウイルス、化学物質・放射性物質の影響を受けた空軍の拠点やアセットを除染する任務を負う。

技術偵察部隊

技術偵察部隊は、COMINTおよびELINTの両方を含む、様々な種類のSIGINTの傍受、解読、処理、分析を担当するという点で、電子対抗部隊と同様の作業を実施する。また、MASINTも実施する。

工兵部隊

空軍には、飛行場の建設と修理を担当する独自の工兵部隊を持つ。

2016年1月に中国人民解放軍は大軍区制から戦区制に移行した。それに伴い大軍区ごとに設けられた7個軍区空軍は、戦区ごとに5個戦区空軍に再編された。

各戦区の隷下には、戦区陸軍司令部、艦隊、戦区空軍司令部が置かれている。戦区司令部は戦区司令員・戦区政治委員を頂点に、戦区陸軍司令部・艦隊司令部・戦区空軍司令部の司令員が就任する戦区副司令員、戦区参謀長、戦区副政治委員などで構成されている。空軍司令部は空軍の戦力建設を担うこととなり作戦指揮系統から外れた。

• 空軍司令部
  • 参謀部
  • 政治工作部
  • 後勤部
  • 装備部
  • 紀律検査委員会ほか

• 中部戦区司令部
  • 中部戦区空軍
• 東部戦区司令部
  • 東部戦区空軍
• 南部戦区司令部
  • 南部戦区空軍
• 西部戦区司令部
  • 西部戦区空軍
• 北部戦区司令部
  • 北部戦区空軍

• 第10爆撃機師団（安慶宜秀）
  • 第28航空連隊（安慶宜秀） H-6K
  • 第29航空連隊（南京馬鞍） H-6H
  • 第30航空連隊（南京馬鞍） H-6M, Y-5D, HYJ-7, WZ-8
• 第26特殊任務機師団（無錫碩放）
  • 第76空中指揮管制連隊 (九江廬山） KJ-200 (高新5), KJ-500 (高新10), Y-8T (高新4), Y-8C
  • 第77空中指揮管制連隊 (無錫碩放） KJ-2000, Y-8T (高新4)
  • 第58電子戦連隊分遣隊（嘉興秀洲） Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
• 福州基地（福建福州）
  • 第40航空旅団（南昌向塘） J-16
  • 第41航空旅団（南平武夷山） J-11A/BS, Su-27UBK
  • 第42航空旅団（宜春樟樹） J-7E
  • 第85航空旅団（衢州柯城） Su-30MKK
  • 第180無人攻撃旅団
    • 第1大隊（竜岩冠豸山） J-6無人機
    • 第2大隊（梅州羊湯里） J-6無人機
    • 第3大隊（南平武夷山） J-6無人機
    • 第4大隊（吉安井崗山） J-6無人機
    • 第5大隊（福州倉山） J-6無人機
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
• 上海基地（衢州）
  • 第7航空旅団（蕪湖鳩江） J-16
  • 第8航空旅団（湖州長興） J-10A/S → J-20A
  • 第9航空旅団（蕪湖鳩江） J-20A
  • 第78航空旅団（上海崇明島） J-8F, JJ-7A
  • 第83航空旅団（杭州筧橋） JH-7A
  • 第84航空旅団（嘉興秀洲） JH-7A
  • 第86航空旅団（南通如皋） J-7E
  • 第95航空旅団（連雲港白塔埠） J-11B/BS
  • 第?訓練旅団（所在地不明）J-7/JJ-7A
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
• 無人機大隊
  • 第1無人機中隊（寧波庄橋）UAV's
  • 第2無人機中隊（舟山岱山）BZK-005, BZK-007
• 東部戦区空軍直轄
  • 第93航空旅団（蘇州呉中） JZ-8F
  • 東部戦区空軍輸送捜索救難旅団（南京東山） Mi-171Salon, Y-5, Y-7G, Z-8K
• 前進基地
  • 福州竜田, 恵安螺城, 泉州晋江, 寧徳霞浦, 漳州薌城

• 第8爆撃機師団（衡陽耒陽）
  • 第22航空連隊（邵陽邵東） H-6K
  • 第24航空連隊（衡陽耒陽） H-6K
• 第20特殊任務機師団（貴陽磊庄）
  • 第58電子戦連隊（貴陽磊庄）Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
  • 第59電子戦連隊（瀘州藍田）Y-8C, Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
  • 第59電子戦連隊分遣隊（遵義紅花崗）Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
  • 第60電子戦連隊（貴陽磊庄）Y-8C, Y-8XZ (高新7), Y-9G (高新11)
• 昆明基地（昆明）
  • 第130航空旅団（紅河蒙自）J-10A/S
  • 第131航空旅団（曲靖陸良） J-10C/S
  • 第132訓練旅団（大理祥雲） J-7E, JJ-7A
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
• 南寧基地（南寧呉圩）
  • 第4航空旅団（仏山南海） J-11A, Su-27SK/UBK
  • 第5航空旅団（桂林象山） J-10B/C/S
  • 第6航空旅団（湛江遂渓） Su-35
  • 第26航空旅団（恵州恵陽） J-16
  • 第52訓練旅団（武漢山坡） J-7G, JJ-7A
  • 第54航空旅団（長沙天心） Su-30MKK
  • 第124航空旅団 （百色田陽） J-10A/S
  • 第125訓練旅団 （南寧呉圩） J-7H, JJ-7A
  • 第126航空旅団 （柳州白蓮） JH-7A
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
• 無人機大隊
  • 無人機中隊（芒市風平） GJ-2
• 香港警備区
  • 独立ヘリコプター連隊（香港石崗） Z-8KH, Z-9ZWZ/ZH
• 南部戦区空軍直轄
  • 第23空中給油旅団（衡陽耒陽） H-6U
  • 南部戦区空軍輸送捜索救難旅団　（広州天河） Mi-17, Y-7-100, Z-9, Z-8K

• 第4輸送機師団（成都邛崍）
  • 第10航空連隊（成都邛崍） Y-8, Y-9
  • 第11航空連隊（成都邛崍） Y-7/H
  • 第12航空連隊（成都邛崍） Y-7/H, Y-20A, Mi-17V-5
• 蘭州基地（蘭州夏官営）
  • 第16航空旅団（銀川西夏） J-11A/B/BS, Su-27SK/UBK
  • 第97航空旅団（重慶大足） J-7E
  • 第98航空旅団（重慶白市駅） J-16
  • 第99航空旅団（重慶白市駅） J-7II, JJ-7A
  • 第?SAM旅団（所在地不明）
• ウルムチ基地（ウルムチ）
  • 第109航空旅団（昌吉） J-11B/BS
  • 第110航空旅団（ウルムチ/南） JH-7A
  • 第111航空旅団（バインゴリン・コルラ） J-11A/B/BS
  • 第112訓練旅団（バインゴリン・ウシュタラ） J-7II, JJ-7A
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
• ラサ基地（ラサ）
  • 混成分遣隊（ラサ・ゴンカル） J-10, J-11, JH-7A, KJ-500 (高新10)
  • 混成分遣隊（シガツェ） J-10, J-11, KJ-500 (高新10), EA-03
  • 第?SAM旅団
• ホータン指揮所（ホータン）
  • 混成部隊（ホータン）J-16, J-8DF, Y-8G (高新3), KJ-500 (高新10), Mi-17, CH-4
  • 混成分遣隊（カシュガル） J-11, JH-7A, H-6, GJ-1
• 無人機大隊
  • 無人機中隊（張掖甘州） BZK-005
  • 無人機中隊（アクス・オンスー） CH-5
  • 無人機中隊（ラサ・ゴンカル） BZK-005
• 西安飛行学院
  • 第1訓練旅団（酒泉粛州） J-7II, JJ-7A
  • 第1訓練旅団分遣隊（西安鄠邑） Z-9, Y-7
  • 第2訓練旅団（クムル・ハミ） JL-9
  • 第3訓練旅団（張掖甘州） JL-8
  • 第4訓練旅団（武威涼州） JL-8
  • 第5訓練旅団（南充高坪） Y-7, HYJ-7, Y-8
• 西部戦区空軍直轄
  • 西部戦区空軍輸送捜索救難旅団（蘭州夏官営）Mi-17V-7, Mi-171E, Y-5B, Y-7H, Z-8K
• 前進基地
  • ホータン、カシュガル、ラサ・ゴンカル、シガツェ、遵義紅花崗

• 第16特殊任務機師団（瀋陽于洪屯）
  • 第46偵察機連隊（瀋陽于洪屯） JZ-8, JZ-8F, JJ-7A
  • 第47電子戦連隊（瀋陽于洪屯） Y-8C, Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
• 大連基地（大連普蘭店）
  • 第1航空旅団（鞍山鉄西） J-11B, Su-27UBK
  • 第2航空旅団（赤峰カラチン） J-10A/C/S
  • 第3航空旅団（チチハル竜沙） J-16
  • 第31航空旅団（四平梨樹） JH-7A
  • 第44航空旅団（フフホト・ビケチ） J-7G, JJ-7A
  • 第61航空旅団（延吉朝陽川） J-10B/S
  • 第63訓練旅団（牡丹江西安） J-7H, JJ-7A
  • 第88航空旅団（丹東東港） J-7E
  • 第89航空旅団（大連普蘭店） J-11B/BS
  • 第90航空旅団（大連瓦房店） J-7E/G
  • 第91航空旅団（通化柳河） J-7II/H
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
• 済南基地
  • 第15航空旅団（濰坊奎文） JH-7A
  • 第34航空旅団（徳州斉河） J-10A/S
  • 第35航空旅団（高密）J-8B, JJ-7A
  • 第36航空旅団（威海文登） J-10A, JL-9, J-7G, JJ-7A
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
• 無人機大隊
  • 無人機中隊（四平双遼） EA-03
• ハルビン飛行学院
  • 第1訓練旅団（ハルビン双楡樹）CJ-6, Y-5
  • 第2訓練旅団（ハルビン拉林） HYJ-7, Y-7, H-6A
  • 第3訓練旅団（鉄嶺開原） JL-9
  • 第4訓練旅団（錦州小嶺子） JL-8
  • 紅鷹飛行表演隊（錦州小嶺子） JL-8
  • 第5訓練旅団（遼陽太子河） JL-8
• 北部戦区空軍直轄
  • 北部戦区空軍輸送捜索救難旅団
    • 航空大隊（瀋陽東塔） Y-5, Y-7, Z-8K
    • 航空大隊（徳州斉河） Y-5, Y-7, Z-9B
• 前進基地
  • ハイラル

• 第13輸送機師団（武漢炮竹湾）
  • 第37航空連隊（開封禹王台） Y-8C
  • 第38航空連隊（武漢炮竹湾） Il-76MD/TD, Il-78
  • 第39航空連隊（宜昌当陽） Il-76MD/TD
• 第36爆撃機師団（西安臨潼）
  • 第107航空連隊（西安臨潼） H-6H
  • 第108航空連隊（咸陽武功） H-6M/K
  • 第?航空連隊（咸陽武功）H-6K
• 大同基地
  • 第19航空旅団（張家口橋東） J-11B/BS
  • 第21航空旅団（北京延慶） J-7L, JJ-7A
  • 第43航空旅団（朔州懐仁） J-10A/S
  • 第70航空旅団（唐山遵化） J-10A/S
  • 第71航空旅団（保定易県） J-7II, JJ-7A
  • 第72航空旅団（天津楊村） J-10C/S
  • 八一飛行表演隊（天津楊村） J-10A/S
  • 第?航空旅団（所在地不明） J-7
  • 第?SAM師団
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
• 武漢基地
  • 第53航空旅団（襄陽老河口） J-7II, JJ-7A
  • 第55航空旅団（済寧嘉祥） J-11, Su-27SK/UBK
  • 第56航空旅団（鄭州金水） J-10B
  • 第57航空旅団（商丘梁園） J-7II, JJ-7A
  • 第?訓練旅団（所在地不明） J-7/JJ-7A
  • 第?SAM旅団
  • 第?SAM旅団
• 石家荘飛行学院
  • 第1訓練旅団（石家荘新華） JL-10/A
  • 第2訓練旅団（運城永済） JL-8, JJ-7A
  • 第3訓練旅団（保定定興） JL-8
  • 第4訓練旅団（天津唐官屯） JL-8
• 独立航空測量連隊（漢中城固） An-30, Y-8H1, Y-12IV
• 前進基地
  • 宝鶏, 西山北郷

• 空軍空挺部隊（孝感孝南）
  • 第127空挺旅団
  • 第128空挺旅団
  • 第130空挺旅団
  • 第131空挺旅団
  • 第133空挺旅団
  • 第134空挺旅団
  • 特殊兵旅団
  • 戦闘支援旅団
  • 航空旅団（孝感孝南）
    • 第1輸送機大隊（随州広水） Y-5, Y-8
    • 第1輸送機大隊分遣隊（開封禹王台） Y-8C
    • 第2輸送機大隊（孝感孝南） Y-7H
    • 第3輸送機大隊（孝感孝南） Y-5, Y-7, Y-12IV
  • 独立第4ヘリコプター大隊（武漢黄陂） Z-8KA, Z-9WZ, Z-10K

• 第34輸送機師団（北京南苑）
  • 第10?航空連隊（北京西郊） A319, B737-300/700/800, CRJ200/700
  • 第10?航空連隊（北京沙河鎮） Y-7/7G
  • 第10?航空連隊（北京沙河鎮） AS332L-1, EC225
  • 第10?航空連隊（北京南苑） Tu-154M/D, B737-3Q8, Lj-35A/36A

• 第?爆撃機旅団（西安臨潼） H-6N
• 中部戦区空軍輸送捜索救難旅団　（北京沙河鎮） Y-5, Y-7G/-100, Y-8, Y-9, Z-9, Z-8K
• 戦略無人偵察機部隊（邢台沙河） BZK-007, EA-01, GJ-1

• 空軍航空大学飛行基礎訓練基地　
  • 第1訓練連隊（長春大屯） Y-5, CJ-6
  • 天之翼飛行表演隊（長春大屯） CJ-6A
  • 第2訓練連隊（ハルビン双城） CJ-6
  • 第3訓練連隊（阜新） CJ-6
  • 第4訓練連隊（錦州流水堡） CJ-6

• 空軍航空大学飛行教官訓練基地
  • 第1訓練連隊（長春大房身） CJ-6A, JL-8
  • 第2訓練連隊（淄博周村） CJ-6A
  • 第3訓練連隊（塩城亭湖） CJ-6A, JL-8
  • 第4訓練連隊（蚌埠蚌山） JL-8, JL-9

• 中国飛行試験評価センター
  • 試験施設本部（西安閻良） 各種軍用機
  • 空中指揮管制機試験施設（酒泉金塔第14航空基地） 各種早期警戒機

• 飛行試験訓練センター
  • 第151航空旅団（滄州滄県） WD-1K/GJ-1
  • 第170航空旅団（衡水故城） J-10C/S, JL-9
  • 第171航空旅団（滄州滄県） J-7E, JJ-7A, J-11BS, JL-9
  • 第172航空旅団（滄州滄県） Su-30MKK, J-16, JL-10, J-20A
  • 第175航空旅団（酒泉金塔第14航空基地） 各種戦闘機、各種輸送機
  • 第176航空旅団（酒泉金塔第14航空基地） J-16, J-20A
  • 第177航空旅団（滄州滄県） J-10C, J-11B/BS
  • 第178航空旅団（バインゴリン・ウシュタラ） WD-1K

• 空軍司令員
  • 丁来杭（空軍中将）
• 空軍政治委員
  • 于忠福（空軍上将）
• 空軍副司令員
  • 鄭群良（空軍中将）
  • 張建平（空軍中将）
  • 張洪賀（空軍中将）
  • 陳東（空軍中将）
• 空軍副政治委員
  • 趙以良（空軍中将）
  • 宋琨（空軍中将）
• 空軍参謀長
  • 麻振軍（空軍中将）
• 空軍政治工作部主任
  • 範驍駿（空軍少将）
• 空軍後勤部長
  • 鄭学祥（空軍少将）
• 空軍装備部長
  • 李凡（空軍少将）
• 空軍紀律検査委員会書記
  • 宋琨（空軍中将）

種別並びに記号は『ミリタリーバランス』各号に依るため、公称類別と異なることに留意。

表中の「○」は配備情報のみで数量記載なし、「ε」は概数、「+」は記載数以上の保有を意味する。

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• AAM
  • PL-5B/C
  • PL-8
  • R-73 (RS-AA-11A Archer)
  • PL-10 (CH-AA-9)
  • R-27 (RS-AA-10 Alamo)
  • PL-11
  • PL-12 (CH-AA-7A Adze)
  • PL-12A (CH-AA-7B Adze)
  • PL-15 (CH-AA-10 Abaddon)
  • PL-17 (CH-AA-X-12)
  • R-77 (RS-AA-12A Adder)
  • R-77-1 (RS-AA-12B Adder)

• ASM
  • AKD-9
  • AKD-10
  • AKK-90
  • BA-21
  • CM-501GA
  • KD-88
  • Kh-29 (RS-AS-14 Kedge)
  • Kh-31A (RS-AS-17B Krypton)
  • Kh-59M (RS-AS-18 Kazoo)

• AShM
  • YJ-12
  • YJ-83K
  • YJ-83KH

• ARM
  • Kh-31P (RS-AS-17A Krypton)
  • YJ-91 Kh-31P variant)

• ALCM
  • CJ-20
  • YJ-63

• BOMBS
  • LS-500J
  • LT-2
  • KAB-500KR
  • KAB-1500KR

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• 2020年9月、中国人民解放軍空軍は中長距離爆撃機H-6がグアムなど、アメリカ軍基地に酷似した基地を攻撃するプロモーション動画を微博にて配信。しかしミサイルが爆発するシーンには、アメリカ映画である『トランスフォーマー/リベンジ』、『ザ・ロック』、『ハート・ロッカー』の映像が使用されていたことが判明した^[6]。

• 接近阻止・領域拒否
• 北京西郊空港
• 銀川賀蘭山空港

• 茅原郁生『中国空軍：21世紀の航空戦略とアジアの安全保障』（初）芦書房、2000年。ISBN 4755611504。 
• 茅原郁生 編『中国軍事用語辞典』（初）蒼蒼社、2006年。ISBN 488360067X。 
• 茅原郁生 編著『中国の軍事力：2020年の将来予測』（初）蒼蒼社、2008年。ISBN 9784883600809。 
• 竹田純一『人民解放軍：党と国家戦略を支える230万人の実力』（初）ビジネス社、2008年。ISBN 4828414436。 
• 茅原郁生『中国軍事大国の原点：鄧小平軍事改革の研究』（第1）蒼蒼社、2012年。ISBN 9784883601066。 
• 江口博保，吉田暁路，浅野亮 編著『肥大化する中国軍：増大する軍事費から見た戦力整備』（初）晃洋書房、2012年。ISBN 978-4-7710-2333-8。 
• 中華人民共和国国務院報道弁公室『中国の武装力の多様な運用』外文出版社、2013年。ISBN 978-7-119-08168-7。 
• 小原凡司『中国の軍事戦略』（初）東洋経済新報社、2014年。ISBN 978-4492212196。 
• 中華人民共和国国務院報道弁公室『中国の軍事戦略』外文出版社、2015年。ISBN 978-7-119-09437-3。 
• 杉浦康之 著「V-2章 軍の組織機構」、川島真・小嶋華津子 編『よくわかる現代中国政治』ミネルヴァ書房、2020年。ISBN 978-4-623-08671-9。 
• 小原凡司 著「V-3章 軍の装備(1)：核兵器,　通常兵器」、川島真・小嶋華津子 編『よくわかる現代中国政治』ミネルヴァ書房、2020年。ISBN 978-4-623-08671-9。 

• 卢小萍，马权，李晓松，柴山『中国人民解放军空军』（第1）五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2012年。ISBN 978-7-5085-2228-9。 
  • Lu Xiaoping, Ma Quan, Li Xiaosong, Chai Shan (2014). The Chinese People's Liberation Army Air Force. Chinese Military Library. CN Times Books. ISBN 978-1627740241 
• 卢小萍，李晓松，王大力，李红雷『中国人民解放军空军空降兵』（第1）五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2014年。ISBN 978-7-5085-2614-0。 

• Kenneth W. Allen, Glenn Krumel, Jonathan D. Pollack (1995). China's Air Force Enters The 21st Century. RAND Corporation. ISBN 0-8330-1648-2 
• Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Chinese Aircraft : China's Aviation Industry Since 1951. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109046 
• Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Antonov An-12 : The Soviet Hercules. Ian Allan Publishing. ISBN 978-1857-802559 
• Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2010). Chinese Air Power : Current Organisation and Aircraft of All Chinese Air Forces. Midland Publishing. ISBN 978-1-85780-321-1 
• Roger Cliff, John Fei, Jeff Hagen, Elizabeth Hague (2011). Shaking the Heavens and Splitting the Earth : Chinese Air Force Employment Concepts in the 21st Century. RAND Corporation. ISBN 978-0833049322 
• Richard P. Hallion, Roger Cliff, Phillip C. Saunders (2012). The Chinese Air Force : Evolving Concepts, Roles, and Capabilities. Washington, D.C.: National Defense University Press. ISBN 1782661336 
• Andreas Rupprecht, Tom Cooper (2012). Modern Chinese Warplanes. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-0-8 
• Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2014). Soviet and Russian Military Aircraft in Asia. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109299 
• Michael S. Chase, Jeffrey Engstrom, Tai Ming Cheung, Kristen A. Gunness, Scott Warren Harold, Susan Puska, Samuel K. Berkowitz (2015). China's Incomplete Military Transformation : Assessing the Weaknesses of the People's Liberation Army (PLA). RAND Corporation. ISBN 978-0-8330-8830-7 
• Piotr Butowski (2015). Russia's Warplanes, Volume 1：Russian-made Military Aircraft and Helicopters Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-5-3 
• Bonny Lin, Cristina L. Garafola (2016). Training the People’s Liberation Army Air Force Surface-to-Air Missile (SAM) Forces. RAND Corporation. ISBN 978-0-8330-9498-8 
• Andreas Rupprecht (2016). Flashpoint China : Chinese air power and regional security. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-8-4 
• Piotr Butowski (2017). Russia's Air-launched Weapons：Russian-made Aircraft Ordnance Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9973092-1-8 
• Andreas Rupprecht (2018). Modern Chinese Warplanes : Chinese Air Force - Aircraft and Units. Harpia Publishing. ISBN 978-09973092-6-3 
• The International Institute of Strategic Studies (IISS) (2023). The Military Balance 2023. Routledge. ISBN 978-1-032-50895-5 

• Kevin Pollpeter and Ken Allen (2018年). “PLA as Organization 2.0” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所. 2023年2月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月27日閲覧。
• “The PLA’s Unmanned Aerial Systems” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年8月8日). 2021年5月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年9月1日閲覧。
• ““Brigadization” of the PLA Air Force” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年9月25日). 2021年4月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月5日閲覧。
• “PLA Aerospace Power：A Primer on Trends in China’s Military Air, Space, and Missile Forces 2nd Edition” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年9月26日). 2023年6月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年9月1日閲覧。
• “PLA Aerospace Power：A Primer on Trends in China's Military Air, Space, and Missile Forces, 3rd Edition” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2022年). 2023年5月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月27日閲覧。

ウィキメディア・コモンズには、中国人民解放軍空軍に関連するカテゴリがあります。

• “令和5年版防衛白書” (PDF). 日本国防衛省. 2023年8月22日閲覧。

• “東アジア戦略概観 2022” (PDF). 日本国防衛省防衛研究所. pp. 64-92. 2022年8月27日閲覧。

• “中国安全保障レポート2016” (PDF). 日本国防衛省防衛研究所 (2016年). 2017年3月10日閲覧。

• “Military and Security Developments Involving the People's Republic of China 2023” (PDF) (英語). 米国国防総省. pp. V-VI, 47, 58-59, 62-65, 77, 82-93, 108-109, 118-120, 122-124, 127-135, 139, 145, 150-151, 185 (2023年). 2023年10月25日閲覧。

• “People's Liberation Army Air Force 2010” (PDF) (英語). 米国空軍国家航空宇宙情報センター. 2018年11月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年3月10日閲覧。

• “中華民国１０６年国防報告書” (PDF) (繁体字). 中華民国国防部 (2017年12月). 2017年12月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年8月4日閲覧。

表 話 編 歴 中国人民解放軍の軍用機
×：退役・開発中止、｛ ｝：未就役
戦闘機	レシプロ機 ×La-9 ×La-11 ×Yak-9 ×Yak-17 ×P-47 ×P-51 ジェット機 ×J-2 ×J-5 ×J-6 J-7 J-8/J-8II ×J-9 ×J-10/J-10 ×J-11/J-11 ×J-12 ×J-13（英語版） J-15 J-16 J-20 ｛J-31｝ ×MiG-9 ×MiG-15 Su-27 Su-30 Su-35
攻撃機	レシプロ機 ×Il-10 ジェット機 ×Q-5 ×Q-6
爆撃機	レシプロ機 ×B-24 ×B-25 ×モスキート ジェット機 ×H-5 H-6 JH-7 ×Tu-2 ×Tu-4 ×Il-28 ×Tu-16
輸送機	レシプロ機 ×C-46 ×C-47 Y-5 Y-11 ×Li-2 ×Il-12 ×Il-14 ターボプロップ機 Y-6 Y-7 Y-8 Y-9 Y-12 Y-14 ×Il-18 ×An-30 ジェット機 Il-76MD Tu-154 ×Y-10 ｛Y-15｝ Y-20 ｛Y-30｝
支援機	空中給油機 HY-6 Il-78 YY-20 早期警戒管制機 ×KJ-1 Y-8J KJ-200 KJ-500 ｛KJ-600｝ KJ-700 KJ-2000 ｛Y-20 AEW (KJ-3000)｝ 電子偵察機 Tu-154M Y-8DZ Y-8JB Y-9JB Y-9DZ 電子戦機 Y-8X Y-9G 空中指揮機 B737-300 Y-8T 対潜哨戒機 Y-8G KQ-200 心理戦機 Y-8XZ Y-9XZ
練習機	レシプロ機 ×Po-2 ×Yak-11 CJ-5 CJ-6 CJ-7（英語版） L-7（英語版） ジェット機 ×JJ-1 ×JJ-2 ×JJ-5 ×JJ-6 JJ-7 JL-8/L-11 JL-9 JL-10
軍用ヘリコプター	武装・攻撃 SA 342 Z-9 Z-10 Z-11 Z-19 汎用・輸送 ×Z-5 ×Z-6 Z-8 Z-9 Z-11 Z-15 Z-18 Z-20 ×Mi-6 ×Mi-8 Mi-17 S-70 HC-120 AS 532 哨戒 Z-8 Z-9 Ka-28 早期警戒機 Ka-31
飛行艇	×Be-6 SH-5 ｛AG-600｝
無人機	偵察 WZ-5 WZ-6 WZ-7 WZ-8 BZK-005 BZK-007 天鷹 ｛長鷹｝ ｛神雕｝ 攻撃 GJ-1（翼竜） GJ-11 天翼-3 彩虹-3 彩虹-4 ｛WJ-600｝ ｛暗剣｝ マルチロール TB-001 ｛雲影｝ ｛WJ-700｝ 標的 ×長空-1 ×靶-5 ×靶-6
関連項目	中華人民共和国製の航空機一覧

表 話 編 歴 東アジアの軍隊（事実上の軍隊を含める）
韓国	大韓民国国軍 陸軍 海軍 海兵隊 空軍 郷土予備軍
北朝鮮	朝鮮人民軍 陸軍 海軍 空軍 戦略軍 特殊作戦軍 内務軍 労農赤衛軍
台湾1	中華民国国軍 陸軍 海軍 海軍陸戦隊 空軍 憲兵
中国	中華人民共和国武装力量 中国人民解放軍 陸軍 海軍 海軍陸戦隊 空軍 ロケット軍 戦略支援部隊 中国人民武装警察部隊 内衛部隊 機動部隊 海警部隊 中国民兵
日本	自衛隊 陸上自衛隊 海上自衛隊 航空自衛隊
モンゴル	モンゴル国軍 陸軍 空軍 建設部隊 国境警備隊 国内軍
関連項目	一覧
「1」は国家の承認を得る国が少ない、または無い国であり、国際連合非加盟。国家承認を得た国連非加盟の国と地域の一覧・独立主張のある地域一覧も参照。