国鉄C59形蒸気機関車

C59形蒸気機関車
	九州鉄道記念館に保存されているC59 1（戦前型）
基本情報
運用者	鉄道省→日本国有鉄道
製造所	汽車製造、川崎車輛、日立製作所
製造年	1941年 - 1947年
製造数	173両
引退	1970年
主要諸元
軸配置	2C1 （4-6-2、パシフィック）
軌間	1,067 mm
全長	21,360 mm（戦前型）; 21,575 mm（戦後型）
全高	3,980 mm
機関車重量	80.25 t（戦前型）; 79.75 t（戦後型）
動輪上重量	44.76 t（戦前型）; 44.11 t（戦後型）
総重量	137.15 t（戦前型）; 134.63 t（戦後型）
動輪径	1,750 mm
軸重	16.17 t（戦前型第2・第3動輪上）; 16.04 t（戦後型・第2動輪上）
シリンダ数	単式2気筒
シリンダ; （直径×行程）	520 mm × 660 mm
弁装置	ワルシャート式
ボイラー圧力	16.0 kg/cm2 (1.569 MPa; 227.6 psi)
大煙管; （直径×長さ×数）	140 mm×6,000 mm×28本（戦前型）; 140 mm×5,500 mm×33本（戦後型）
小煙管; （直径×長さ×数）	57 mm×6,000 mm×90本（戦前型）; 57 mm×5,500 mm×52本（戦後型）
火格子面積	3.27 m2
全伝熱面積	241.3 m2（戦前型）; 217.7 m2（戦後型）
過熱伝熱面積	71.1 m2（戦前型）; 80.9 m2（戦後型）
全蒸発伝熱面積	170.2 m2
煙管蒸発伝熱面積	155.8 m2（戦前型）; 120.5 m2（戦後型）
火室蒸発伝熱面積	12.7 m2（戦前型）; 14.6 m2（戦後型）
燃料	石炭
燃料搭載量	10.0 t
水タンク容量	25.0 m3
制動装置	自動空気ブレーキ
最高速度	100 km/h
最大出力	1,702 PS
定格出力	1,290 PS
シリンダ引張力	13,860 kg
粘着引張力	12,125 kg
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国鉄C59形蒸気機関車（こくてつC59がたじょうききかんしゃ）は、日本国有鉄道（国鉄）の前身である鉄道省が設計した、幹線旅客列車用テンダー式蒸気機関車である。愛称はシゴクまたはシゴキュウ。

誕生の背景

本形式の設計が開始された1930年代末には、東海道・山陽の二大幹線の旅客列車、特に特急や急行などの優等列車は、主にC53形が牽引していた。だが、このC53形は3気筒とすることで、より低重心化とスムーズな走行性能が得られた反面、複雑なグレズリー式弁装置を備えており、その実設計において設計陣がこの機構を十分理解していなかったこともあって、整備検修においては致命的と言える欠陥があった。このため同形式は故障等による年間の平均休車日数が他形式と比較しても格段に多く、保守が容易で同等以上の性能を備える新型機関車を求める声は日増しに高まっていた。

C53形が97両をもって製造終了となった1930年（昭和5年）以降、その後継となる新型旅客用機関車の設計を巡っては、同時期に南アフリカ国鉄が看板列車であったユニオンリミテッド用として設計した16E形^{[注 1]}が1,830 mm径の大径動輪を備えていたことも影響して、これを上回る1,850 mm径の動輪を備えた計画機（KC51B形）など、様々な検討が行われていた。

だが、そういった強力機を運行するには、当時の日本国内では最良の条件を備えていた東海道・山陽本線でさえ設備が貧弱だった。そのため最終的にC59形として完成することになる、C53形の後継となるべき新型旅客用機関車は、C51形以来の1,750 mm径動輪を備え、施設側が許容する上限である、16.8 t^{[注 2]}の動軸重の範囲で設計されることとなった。

構造

機関車本体の走り装置（下回り）はC51・C54・C55形・C57形と続いた鉄道省制式2気筒パシフィック機のそれを基本とし、ボイラーは設計時期が先行したD51形のものを基本としつつ^{[注 3]}ボイラー圧力を引き上げ^{[注 4]}、しかも長煙管構造とした^{[注 5]}。

このため台枠は棒台枠、動輪はC57形と類似の1,750 mm径ボックス輪芯、弁装置はワルシャート式、先台車はエコノミー式復元装置を備えるLT219^{[注 6]}、そして従台車はばね式のLT156・156A^{[注 7]}が採用され、ボイラーも鉄道省制式機では一般的な3缶胴構成^{[注 8]}のストレートボイラー^{[注 9]}とされた。

また、シリンダーはボイラー使用圧力の高圧化に合わせてC51形と同じ行程のままで直径を縮小^{[注 10]}してあり^{[注 11]}、シリンダブロックには通風を穏やかにする目的で排気膨張室^{[注 12]}が組み込まれている。ピストンはC57形より採用されたH型断面のものが採用された^{[注 13]}。

運転台は各部寸法についてC57形のそれを基本としつつ、C58形と同様の密閉構造としたもので、これは戦後製造されたC61・C62形にも踏襲された。

炭水車は航続距離の確保を目的として、石炭10 tと25 m³の水を積載可能な10-25・10-25A・10-25B形^{[注 14]}である。

全長は21,575 mm（戦後形）で、C62形の21,475 mmを上回り国産最長の蒸気機関車である。

製造

川崎車輛、汽車製造、日立製作所の3社により、1941年（昭和16年）から1943年（昭和18年）までに100両、戦後の1946年（昭和21年）から1947年（昭和22年）までに73両の合計173両が生産された。ただし、番号は1 - 132・156 - 196で、戦後製造分に割り当てられていた133 - 155は緊縮財政下でキャンセルされ、欠番となっている。

年次別の製造状況は次のとおりである。

1941年（27両）：C59 1 - 15・28 - 37・44・45
1942年（38両）：C59 16 - 27・38 - 43・46 - 65
1943年（35両）：C59 66 - 100
1946年（42両）：C59 101 - 118・156 - 179
1947年（31両）：C59 119 - 132・180 - 196

メーカー別の製造状況は次のとおりである。

汽車製造
- C59 1 - 10（製造番号2000 - 2002・1993 - 1999）
- C59 28 - 43（製造番号2120 - 2129・2150 - 2155）
- C59 91 - 100（製造番号2272 - 2281）
川崎車輛
- C59 11 - 15（製造番号2549 - 2553）
- C59 44 - 80（製造番号2614 - 2618・2624 - 2628・2634 - 2645・2832 - 2846）
- C59 101 - 132（製造番号3117 - 3148）
日立製作所
- C59 16 - 27（製造番号1500 - 1511）
- C59 81 - 90（製造番号1689 - 1698）
- C59 156 - 196（製造番号1991 - 2031）

なお、C59 1は汽車製造の、C59 165は日立製作所の製造番号（通算）2000番にあたる。

運用

デビュー当初から特急の先頭に立ち、C59形はC62形の登場まで特急の花形で、C62形の登場後もお召列車には本形式を充当されたことからもわかるように、現場の信頼も極めて高かった。

しかし、本形式、特に戦前形においては設計・製造上の問題点が幾つか存在した。一つは、従台車の荷重負担が過大となったこと、一つはボイラーの天井板が膨らむこと、もう一つは長煙管が祟って熱効率が低いこと^{[注 15]}である。

従台車については車輪の摩耗率が異様に高くなり、しかも摩耗が進んだ状態のものを中心にタイヤ部に亀裂が入る、発熱でタイヤ部が頻繁にゆるむ、などのトラブルが頻発した。これは長く重いボイラー^{[注 16]}を持ち、また、火室など重量のかさむ部位が集中し重量配分の点で厳しくなりがちな後部について、燃焼室を設けて軽くする、車輪径を大きくするなどの配慮を欠いた結果^{[注 17]}、重心位置が車両後方に偏って重量配分の制約が生じ、そのしわ寄せが従台車にいってしまったことが原因である。燃焼室は車輛研會で研究されていたが保守の困難が指摘され所期の目的も果たせない結果も出ていたためより大型の罐が設計されるまで研究は引き延ばされてしまっている^[1]。実際、本形式の従軸軸重は約14.7tと幹線用機関車の動軸並みの値^{[注 18]}となっていた。この問題については最後まで解決せず、保守担当者レベルでタイヤ摩耗に伴う交換時期を他の形式よりも厳しく管理することで、かろうじて致命的問題の発生回避が図られる状況であった。

ボイラー天井板の膨らみは、準戦時体制の下、材料となる鋼板の圧延品質の著しい低下^{[注 19]}の下製造された本形式の場合設計レベルでは回避不能の問題であった。戦後になって状態が悪かった一部についてはボイラー内火室部分の新製交換で対処されたが、後に交換工事未施工の戦前形が優先的に淘汰される一因ともなった。

長煙管と煙管断面積の不足により通風が悪くなり、そのため石炭の燃焼が悪く未燃ガス損失が増大して熱効率が低くなる問題は、本形式の設計を担当した鉄道省工作局車両課や各メーカーが本来燃焼室の付加による効率引き上げを意図して設計していた^{[注 20]}にもかかわらず、車両研究会での検討の結果、ボイラー内の煙管折損などが発生しやすく保守に難があるとして見送りとされたことに原因があった^{[注 21]}。この問題は、煙管を短縮して一般的な5,500 mm長として燃焼室を付加した、つまり設計陣が当初想定したとおりの仕様で製造された戦後形で解決を見ており、長煙管仕様には熱効率の点で大きな問題があったこと^{[注 22]}が判る。

戦前形については戦後になって内火室交換に伴って燃焼室を設けた機が1号機をはじめ何両か存在するが、残る大半の機体はそのままの仕様で運用され続けることとなった。

戦後形C59は全伝熱面積に占める過熱面積の割合が国鉄蒸機中では最も高く、これにより理論上は過熱温度が国鉄制式機関車中で最高^{[注 23]}となる。実運用上でも、南（郡山方面）と北（白石方面）に急勾配区間を抱えていた東北本線の福島（旧福島第一）機関区では、戦後形C59乗務を割り振られた機関士は上機嫌になったというエピソードがある。

こうした好評と不具合を抱えつつ運用された本形式であるが、戦前には軍部の反対で電化が実施できなかった東海道・山陽本線が、戦後になって石炭不足への対策も兼ねて急ピッチで電化が進められたことと、より強力な後発形式C62形に挟まれて本来の用途を追われ、1953年（昭和28年）７月に東海道本線が名古屋まで電化されると、早くも余剰機が生じた。

本形式は動軸重が平均16.2 tと特甲線である東海道・山陽本線と一部の列車が山陽本線から直通していた呉線^{[注 24]}、岩徳線^{[注 25]}^[2]以外には転用可能線区が少なく、一部は亜幹線にも使えるように従台車を2軸化して動軸重を15 tへ減らす改造を受け、C60形となった^{[注 26]}。

改造を受けなかった車両の一部は東海道・山陽本線並みの線路規格へと軌道強化が1950年代以降進められた鹿児島本線（1956-65年、門司港 - 熊本間）、東北本線（1955-65年、上野 - 一ノ関間、最終期は臨時運用で盛岡までの運用実績あり）、常磐線（1961-62年、上野 - 水戸間。ボイラー不良で運用離脱したC62 39の代機として運用）へ転じ^{[注 27]}、C60形となった車両は乙線規格に従う東北本線、常磐線、奥羽本線（秋田 - 青森間）、鹿児島本線（鳥栖以南）、長崎本線の各線に入線し、引き続き特急・急行列車牽引にも使われた。

1950年代後半以降は山陽本線、東北本線、さらに鹿児島本線とC59形の運用路線で順次電化が進み、C60形の運用路線でも次第に電化やディーゼル化が実施されたため、C59形では1960年頃、C60形は1966年から余剰廃車が出始めた。多くの車両がまだ十分に使える状態でありながら、C59形は以下の3両を残して1966年3月末までに廃車された。

本形式最後の定期運用となったのは糸崎機関区での呉線・山陽本線運用（糸崎 - 広島間）^{[注 28]} であり、急行「安芸」などの呉線経由の旅客列車を主に牽引していた^[3]。1964年（昭和39年）の山陽本線全線電化でC62形が糸崎機関区に転属、呉線の機関車運用に大きく進出するまでは呉線内を通る客車列車の大半を本形式が牽引し^[4]^[5]、その後はC62形と共通で運用されていたが、編成が長く換算重量も大きい「音戸」^{[注 29]}などの重量列車の牽引では、C62形と比較してわずかに動軸重が大きく安浦 - 安登間といった勾配区間で空転しにくい本形式が好まれ^{[注 30]}、1969年（昭和44年）1月からC62形と運用を分離し「音戸」2往復の牽引を中心とした限定運用^[6]に充当され、1970年（昭和45年）7月の呉線電化直前に運用変更で復帰^[7]するまでは突発的な運用替えを除き「安芸」牽引から一時的に外される形となった。最後まで糸崎区に在籍していたのは戦後形の161・162・164であったが、3両とも1970年（昭和45年）9月の呉線電化で余剰となり161・162号機は廃車、動態保存機に指定された164号機は検査期限の都合もあって呉線電化直前から休車^[8]となり、保存先に転属までの間、暫定的に亀山機関区所属として紀勢・参宮線での運転も検討されていたが^[9]、実際は一時的な保管先の奈良機関区を経て保存先の梅小路機関区に転属となっている。

また、糸崎機関区に配置されていた本形式の中には瀬野八越えを行う急行などの上り旅客列車^{[注 31]}、糸崎 - 西条間の一部下り貨物列車^[10]に対してスピードアップのため補機運用に充当されることがあった。現存する164号機にはこの運用の際に使用した走行開放用の開錠装置^{[注 32]}が前部連結器横に取り付けられたままになっている。

特徴あるC59形

16・31・48号機：煙室前面が角形（戦後施工）
67号機：ブラウン試験塗装
79号機：グリーン試験塗装・燃焼室・E形過熱装置・消煙装置試用
80号機：燃焼室・E形過熱装置試用
108号機：お召指定機
124号機：門鉄デフを装着
127号機：重油専燃機

重油専燃試作機

127号機は、重油を燃料とするための試作改造を1954年（昭和29年）に鷹取工場で施された。炭水車は通常の石炭庫部分が重油タンクとなり、火室も火格子を撤去するなど大規模な改造となった。改造後、直ちに準急「ゆのくに」専用機として、京都 - 米原間で使用された。専任の機関助士を置いて運用にあたり、他の石炭焚きの機関車に比べ圧倒的に楽な乗務で、なおかつ出力も増大し、EF58形と平行ダイヤが組めるとまで評された。東海道本線電化の後、盛岡機関区に転出し、東北本線の盛岡 - 一戸間で補機として試用されたが、ほどなくして鷹取工場へ戻され、1960年に廃車・解体された。

燃焼室・E形過熱装置試用機

1943年に川崎車輛で落成した79・80号機は煙管長を5,500mmへ短縮し、缶胴を4缶胴構成として内火室に燃焼室を設け、アメリカや南満州鉄道で使用されていたシュミット式E形過熱装置^{[注 33]}を取り付けて落成した。

燃焼室は燃焼効率の引き上げに効果があった^{[注 34]}が、E形過熱装置は煙管の燃焼ガス通過抵抗が大きい本形式の場合、十分な効果が得られずまたその保守も面倒であったため、後年標準のA形過熱装置に交換されている。

なお、79号機は広島第二機関区に在籍していた1951年に、火室内部に蒸気を噴射して燃焼ガスの混合を改善する消煙装置の試用にも供されて好成績を挙げたが、これも実用化には至らず終わった。^{[注 35]}

運転室整備機

C59形は運転台側窓より前方の奥行きが深いことから、天候や時間によっては運転台内部が暗くメーター類の視認など運転上支障になることがあった。このため採光窓を増設する工事が数種類行なわれた。

鷹取工場形運転台改善機

鷹取工場では前面窓を張り出させ、側面に明かり窓を増設した。

C59 64：明かり窓は角形
C59 175：明かり窓は長円形

広島工場形運転台改善機

広島工場では1954年から1955年にかけて「完全整備車」の一環として改造が行なわれた。

初期形1：C59 67 - 側窓を拡張、ガラス2枚（同時に塗色をブラウンに変更）
初期形2：C59 79・95 - 側窓を拡張、ガラス3枚（79号機は塗色をグリーンに変更）
量産型：C59 39（後にC60 36に再改造）・51・83・94・123・131・157・159・162・172・177・187・191・192・195 - 固定式の明かり窓を前方に新設、合わせて側窓を下方へ拡張

同様の改造はC57形やD52形においても少数であるが行なわれている。

保存機

幹線の電化の進行により、大半が1966年までに廃車解体されたため、自治体の公共施設等に保存されたのは呉線で最後に残った2両のみである（うち1両は部分保存）。ほかに鉄道施設で保存されたものが3両ある（うち1両解体）。動態保存機はない。

C59形保存機一覧
番号	所在地	備考
C59 164	京都府京都市下京区観喜寺町京都鉄道博物館	呉線で最後まで残った3両のうちの1両。1972年に梅小路蒸気機関車館（京都鉄道博物館の前身）の開館に伴い保存され、2006年、「梅小路の蒸気機関車群と関連施設」として、準鉄道記念物に指定された。梅小路蒸気機関車館開館当初は動態保存であったが現在は除籍され静態保存となっている。
C59 166	大阪府吹田市片山町西日本旅客鉄道社員研修センター ※解体済み	2006年9月1日に解体撤去された。
C59 162	広島県安芸郡府中町本町2丁目15-1 府中公民館 ※煙室戸と動輪のみ	呉線で最後まで残った3両のうちの1両。保存対象とならず解体されたがナンバープレート付きの煙室戸と動輪が保存されている。
C59 161	広島県広島市中区基町5-83 広島市こども文化科学館	急行「安芸」の蒸機最終列車（1970年9月30日広島駅着および広島駅発）を牽引した車両である。
C59 1	福岡県北九州市門司区清滝2丁目3-29 九州鉄道記念館	1956年に九州に転属し、特急を牽引した。1965年に廃車後小倉工場で静態保存され、準鉄道記念物に指定された。九州鉄道記念館の開館に伴い移設されている。製造した汽車会社での製造番号が丁度2000番でもあるが、これは番号を他機と振り替えたもので、実際の製造順では同社の1993番になる。他所に保存されているC59形はすべて戦後形で、当機は現存唯一の戦前形である。

郵便切手

1942年 10月14日、鉄道開業70周年記念に逓信省が発行した5銭記念切手には本形式 (C59 28) が描かれている。国鉄の制式蒸気機関車が切手に描かれたのは、これが最初であった。

脚注

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注釈

^ 当時、南アフリカ国鉄の技師長 (Chief Mechanical Engineer: CME) であったA.G.ワトソンによって計画され、1935年（昭和10年）にドイツのヘンシェル社で6両が製作された。
^ 特甲線規格で規定される許容軸重16.0 tに動軸のみ+5 %を加算した値。なお、甲線以上で用いられていた橋梁の設計荷重はKS18あるいはクーパー氏E40（最大軸重40,000ポンド=18.14 t）、つまり最大軸重18 tを許容していたが、東海道・山陽本線であっても路盤が脆弱な区間が少なくなく、保線員が人海戦術でツルハシ等によりバラストの更換を実施していた保線状況をも含めて考慮すると、両線の軸重16 t以上への規格引き上げは困難であった。
^ 鏡板は同じ型を用いて製造された。
^ 16.0 kg/cm²への引き上げが実施された。なお、この圧力引き上げはC57・C58形で実施済みで、C58形では18 kg/cm²での試験も実施されていた。
^ 重心位置が後方に偏るのを防止し、かつ必要な蒸発能力を確保する目的で鉄道省制式大形蒸気機関車の標準値と比較して500 mm長い、6,000 mmの煙管長が設定されている。しかし標準的な構造の機関車の試験の結果として、蒸発量は火室と煙管で半々に過ぎないことが確かめられており、一定以上、具体的には5,000 mm以上の煙管長を持たせても蒸発量の増加は誤差程度に過ぎず、重心の問題がなければこれ以上の長さを取るべきではない。つまり性能向上の観点からは"従台車側で対策を採った上で重心の後方移動を受忍してでも短縮"するか、"製造時の工数の増大を受忍してでも燃焼室を設けて、燃焼効率の改善と重心の前方への保持を両立"するべきものを、そちらの対策を等閑に付し、かつ煤が詰まりやすくなったりより大きな通風力を必要としたりといった弊害を無視して長く取ったわけである。無論、これは本機のボイラー性能上の欠陥と直結した。なお、火床面積は3.27 m²でD51形と同一で、火室部分の設計もほぼ共通である。
^ C55・C57形に採用されたLT217の改良型に当たり、後にC61・C62形にも採用された。
^ C57形やD51形に使われたLT154系をC59形の条件に合わせて設計を修正したもの。
^ ただし後述の79・80号機に限っては、燃焼室（火室容積を増積し、燃焼効率を上げるため）+シュミット式E形過熱装置を導入した関係で、例外的に第3缶胴を2分割した4缶胴構成とされ、第四缶胴は板の厚みの分だけ原型よりさらに太くなっている。
^ このボイラーは缶中心高はC53形と同じ2,530 mmに設定されており、直径が増大している分だけ重心が上がっているが、それでも極力重心を下げる努力が払われていたことが見て取れる。
^ ただしシリンダ面積の縮小比率はボイラー圧力の引き上げ率よりも小さく、差し引きしたトータルの出力はC53形並みの値が得られるものであった。
^ 行程や動輪径が同一であること、それに実用最高速度が変化していないことなどからも明らかなとおり、弁装置そのものも含め足回りは基本となったC51形の設計から全く進歩がない。
^ ただでさえ長煙管で通風抵抗が大きくなっているにもかかわらず、排気抵抗の増大（=気筒効率の低下）と通風力のさらなる低下を招く排気膨張室を設置してあるため、母胎となったD51形と比べ缶効率が約1割悪化した。戦後形はさらに排気膨張室が拡大され、実運用上での問題は深刻化、長距離運用に不安をきたしたため、排気膨張室の縮小工事を受けた個体も存在した。このように、排気膨張室は本機にとって全く不要の装備と言ってさしつかえない運用実態を示した。
^ 一般にレシプロ機関の往復運動部品は、その質量の増大が振動の増大と直結する。にもかかわらず、そして通常の機関車よりも高速での走行時間が長い運用への充当を前提に設計されたにもかかわらず、本形式のピストンや弁装置はその構造・材質共に重量軽減に対する充分な配慮がなされていない。このため、国鉄制式機関車では一大画期となったD50形の傘型ピストン弁（アメリカでは一般的）や弁装置へのニッケルクロム鋼による軽量部材の採用（111号機まで）などと比較すると、振動面では退歩著しい。国鉄制式蒸気機関車の設計においては、以後も振動問題とその対策が省みられることはなかった。
^ 1 - 100号機用は平底形の車体を備える10-25形とし、65号機まではこの頃から採用が始まった代用設計の影響で台車が板台枠・固定枕梁式になった。だがこれは就役後間もなく台車に亀裂が入る等の欠陥が認められたため、1943年（昭和18年）に製造された66 - 100号機は枕ばね付鋳鋼製台車を備える10-25A形に変更され、さらに戦後形では本体を船底形に変更し、台車の軸受をコロ軸受化した10-25B形となった。
^ 定置試験での測定結果によれば、缶効率は同一条件下でのC53形や、本形式のボイラ設計の基本となったD51形よりも低く、通風力の不足が指摘されている。にもかかわらず、長煙管について外部に対し「よく炙られて熱効率が高い」等と虚偽の宣伝を行う関係者もあった。
^ 本形式のボイラーは使用圧力を定格の16気圧から18気圧に将来昇圧することを念頭に置いて、缶胴部の板厚を16 mmから19 mmへ増厚して設計されたことも関連して、D51形のものと比して重量が増大していた。
^ 本形式の次に新規設計されたD52形で燃焼室が設けられたのは、戦時体制下で低品質炭の使用を強いられ、かつ牽引定数の引き上げが求められ、製作時の少々の工数の増大を甘受してでも燃焼効率を改善する必要があったためであるが、それと共に重心が後ろに偏るのを抑止することも重要な目的であった。燃焼室はC51における試験で3 %の燃焼効率の改善と煙管後端の保守の容易さから「相当経済的」と評価されており、その採用に伴うイニシャルコストの増大は、採用によって得られるランニングコストの抑制で充分回収可能であった。なお、戦後形C59では全車輪の軸重が軽くなったが、従輪は0.5 %ほど軽くなっただけであった。これは燃焼室の長さが500 mmと短かったため（D52形・C62形で1,000 mm）。
^ 列車引き出し時には重心の後方への移動が一時的に生じるため、さらに加重されることになる。そのため、タイヤの割損は発車時に発生するケースが大半を占めた。この問題については、欧州、例えばドイツなどではバーデン官有鉄道IId形（1902年製）やプロイセン官有鉄道S3/5形（1904年製）などの従輪付き高速機の黎明期から、従輪を先輪と比較してより径が大きく丈夫な車輪とする、という対策が採られていたが、本形式では戦後形も含めて通常の車輪（直径860 mm）が墨守された。設計当時、電車用で910 mm径車輪が標準部品として存在した状況で、これを採用しなかった経緯は定かではない。なお、C51形やC57形などの一般的なパシフィック機の従軸軸重は11 t前後である。
^ 工員の水準低下もあって、圧延時にスラッグが入っていた。このため高温となる天井板が圧延層ごとに熱膨張で徐々に剥がれ、パイ生地のように複数枚に分かれてしまったものであった。
^ 『世界の鉄道’68 特集●蒸機C59の一生』朝日新聞社 1968年 pp.145 - 150 での北畠顕正（C59の直前はキハ41000・40000形内燃動車の設計主任を務め、本形式の初代主任設計者となるも、すぐに交替して電機の設計に移る）の証言による。なお、1933年（昭和8年）にはC51形での現車試験で燃焼室付加が熱効率引き上げに大きな効果をもたらすことと、煙管の火室側が火床から遠ざけられ痛みが減り、保守上も好都合であることが確認され、保守方からの燃焼室採用の要望が出ていたほどであった。
^ なお、燃焼室の量産型蒸気機関車への採用は低質炭の使用を余儀なくされた戦時設計の貨物機であるD52形で、重心位置が後部に寄り過ぎるのを防ぐのも兼ねて、ようやく実現している。
^ この長煙管は本形式の設計当時、ドイツ帝国鉄道の技師長であったリヒャルト・ワグナーが06形設計時に採用するなどしており、当時のドイツでの流行に迎合した一面があったことは否定できない。ドイツの06形も長煙管が原因で失敗に終わっている。もっとも、ワグナー自身は煙管内径/煙管長=1/400を推奨しているにもかかわらず、本機では大煙管で1/555と煙管が非常に細長く、設計陣はドイツに倣ったつもりであっても、実際には直径との関係を考慮せずに煙管の長さだけを考えなしに取り入れたに過ぎない。
^ ただし実際に測定されたことはない。
^ かつて軍事輸送上山陽本線並みの軌道状態で整備され、戦後も電化までは山陽本線の補完路線として重視されていた。
^ 戦時体制下で柳井経由の複線化が進められた1944年までは山陽本線の一部であった。
^ これにより本形式の宿痾であった従台車の問題が解消された。
^ 例外として1964年（昭和39年）に高松機関区に111号機が配置されたが、これは廃車前提の車両を機関区のボイラー代用とする扱い（1964年8月31日付で廃車）であり、本線運用にはついていない。
^ 車両運用の都合下り普通列車1本のみ山陽本線経由の定期列車が残されていたほか、臨時列車等の牽引で山陽本線を走ることもあった。
^ 「安芸」は呉線内での編成両数が10両だったのに対し、「音戸」は12両であった。
^ これは糸崎機関区に配置されていたC62形の一部に常磐線電化で1967年（昭和42年）末以降平機関区から転属してきた軽軸重型が含まれ、区分なく運用されていたことに一因がある。
^ 当時はD52形が瀬野機関区に配置され、同区間での補機として運用されていた。
^ 圧縮空気で動く小型シリンダにより、自動連結器の解放テコを運転台から遠隔動作させる。
^ 川崎車輛は南満州鉄道向け車両などの製造の関係で、その特許実施権を取得していた。
^ 当然ながら、これら79・80号機での燃焼室の成功は、戦後型での燃焼室正式採用に大きな影響を与えている。
^ 高木宏之によると消煙装置はC62 40号機やD51 475号機、九州のC57形などの一部形式に取り付けられたという。