一般社団法人 恵迪寮同窓会(いっぱんしゃだんほうじん けいてきりょうどうそうかい)は、北海道大学の学生寮「恵迪寮」を卒業した卒寮生による同窓会組織で、2018年(平成30年)に同名の任意団体が発展的解消することによって設立された一般社団法人。1983年(昭和58年)に当時の寮舎が新築されるのに伴い、「恵迪寮」の名称を新寮に引き継ぐことを目的に組織された同窓会を起源とする。
概要
北海道大学構内にある1、2年生を対象とした恵迪寮が閉寮され、学部寮と統合された新寮への移行が決まったことを受けて、1954年(昭和29年)から1957年(昭和32年)に入寮したOBが1982年(昭和57年)に開催した「恵迪寮永遠なれ」の会が発端となり、「新寮へ恵迪寮の名称を継承すること」「恵迪寮舎を永久保存すること」「恵迪寮歌を継承していくこと」を目的に設立された同窓会組織
[2]。
1983年(昭和58年)にできた北大の学生寄宿舎に「恵迪寮」の名前を継承し、旧寮舎を北海道開拓の村に移設・復元した後、恵迪寮文化の普及・継承のために寮歌祭を開催することや同窓会名簿の更新、同窓生同士の親睦を深めるための活動を行なっていた。一般社団法人化以前は本部と3つの支部で構成され、支部はそれぞれ「北海道支部」「東日本支部」「西日本支部」と分かれていた。
任意団体としての恵迪寮同窓会は2018年に解散し、一般社団法人恵迪寮同窓会へ移行した。
一般社団法人に移行する際、それまで支部として組織されていた北海道・東日本・西日本の各支部は、法人とは別の任意団体として位置づけられ、それぞれ北海道恵迪寮同窓会、東日本恵迪寮同窓会、西日本恵迪寮同窓会として再組織された[3]。
恵迪寮章
沿革
事業
以下に主な事業を挙げる。
寮歌文化の普及に関わる事業
恵迪寮では2017年(平成29年)現在でも毎年寮歌の新作を続けており[6]、同窓会では寮歌文化の継承・普及のため、寮歌祭などの行事を催している。
- 地区寮歌祭の開催
- 各地区ごとに寮歌を歌う催しを開催。2018年(平成30年)に開催された会は以下の通り。
- 寮歌をテーマにしたCDの制作・頒布
- 北大恵迪寮歌CD「都ぞ弥生」[19]
- 校歌「永遠の幸」と1907年(明治40年)から2006年(平成18年)までに作歌・作曲された寮歌の中から合わせて33曲を選び、北大合唱団OB会によって斉唱したものを収録。
- 都ぞ弥生 〜音楽の風景〜[20][21]
- 明治45年寮歌「都ぞ弥生」を各種楽器で演奏したものを収録。以下は収録されている楽器のリスト[22]。
- 百歌繚乱 〜音楽の風景II〜
- 寮歌の校訂などを行なった北海道大学交響楽団の常任指揮者川越守が作曲・指揮した祝典序曲「エルムの鐘」をはじめとして、交響楽団の演奏する都ぞ弥生や各種寮歌の楽器演奏集。川越守が最後に指揮したものを収録している[23]。
会誌「恵迪」の発行事業
毎年7月に同窓会誌「恵迪」を発行している。
現役寮生への支援事業
現役の在寮生を支援するための事業を行なっている。
同窓会員の交流事業
在寮年次毎に「入寮〇〇周年の集い」を企画することや寮歌祭の開催を通じて、会員の交流を促進している[25]。
その他、以下のような事業が行われている。
公益事業
講演者として主に北大関係者を招いて行う講演会「開識社」を開催し、一般市民に公開するなどしている[32]。
旧恵迪寮舎の保全・維持・管理・整備事業
北海道開拓の村に移築復元されている旧恵迪寮舎
北海道開拓の村に寄贈され、移設展示されている旧恵迪寮舎の整備活動を行なっている。
その他の事業
北海道大学と協力し、北海道大学ホームカミングデーにおける記念事業の共催などを行っている[35]。
出版物
逐次刊行物
書籍
構成
会員
正会員、寮生会員、賛助会員、名誉会員がある。
- 正会員
- 同窓会の目的に賛同し、札幌農学校寄宿舎生並びに東北帝国大学農科大学、北海道帝国大学及び北海道大学の恵迪寮の寮生経験者、または北海道大学に在籍したことのある者であって、理事会の承認を得た者とされる[1]。会費は年額3,000円。
- 寮生会員
- 同窓会の目的に賛同し、北海道大学恵迪寮の寮生である者とされる[1]。会費は免除。
- 賛助会員
- 同窓会の目的に賛同し、同窓会の事業を援助する企業、団体又は個人であって、理事会の承認を得た者とされる[1]。会費は年額2,000円。
- 名誉会員
- 同窓会に対して顕著な功績のあった者で、会員から推薦され、理事会において承認された者とされる[1]。
総会
正会員及び寮生会員の中から20名以上30名以内で、4年に1度開催される代議員選挙により代議員兼社員を選出する[1]。
代議員をもって総会を構成し、総会をもって法令上の社員総会とする[1]。
役員・理事会
15名以上40名以内の理事と3名以内の監事を置き、理事会の決議により、理事から選任された1名の理事長をもって法令上の代表理事とし、
同じく理事から選任された1名の副理事長をもって法令上の業務執行理事とする[1]。
脚注
関連項目
外部リンク
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