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鶯谷町

曖昧さ回避 東京都台東区の「鶯谷」とは異なります。
曖昧さ回避 この項目では、東京都渋谷区の町名について説明しています。岐阜県岐阜市の町名については「鶯谷町 (岐阜市)」を、愛知県名古屋市中区のかつての町名については「鶯谷町 (名古屋市)」をご覧ください。
日本 > 東京都 > 渋谷区 > 鶯谷町
鶯谷町
町丁
乗泉寺
地図北緯35度39分11秒 東経139度42分09秒 / 北緯35.653122度 東経139.702494度 / 35.653122; 139.702494
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 渋谷区
地域 渋谷地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 1,836 人
 世帯数 977 世帯
面積（[2]）
  0.107131313 km²
人口密度 17137.85 人/km²
郵便番号 150-0032[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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鶯谷町（うぐいすだにちょう）は、東京都渋谷区の町名。「丁目」の設定のない単独町名である。郵便番号は150-0032[3]。

地理

渋谷区の南西部に位置する。北部は渋谷区桜丘町に接する。東部は、山手線の線路に接し、これを境に渋谷区渋谷に接する。南部は、渋谷区猿楽町に接する。西部は、渋谷区鉢山町に接する。同じ山手線沿線に鶯谷駅という駅があるが、当地とは全く別の場所である。オフィスビルや店舗なども見られるが町内は主に住宅地となっている。高級マンションなども見られる。

歴史

1928年（昭和3年）、渋谷町大字下渋谷字猿楽・大字中渋谷字並木前・長谷戸を合わせて大字鶯谷が成立した。1932年（昭和7年）渋谷区鶯谷町となる。1970年（昭和45年）住居表示が実施され、現在に至る。

地名の由来

地内の細流・三田用水鉢山口分水に架かっていた鶯橋に由来する[5]。河川が通っていたため、桜丘、鉢山、代官山に囲まれた谷地となっている。

住居表示実施前後の町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前（各町名ともその一部）
鶯谷町 1970年1月1日 鶯谷町、猿楽町、八幡通2

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[6]
1,343
2000年（平成12年）[7]
1,327
2005年（平成17年）[8]
1,273
2010年（平成22年）[9]
947
2015年（平成27年）[10]
1,850
2020年（令和2年）[11]
1,943

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[6]
634
2000年（平成12年）[7]
633
2005年（平成17年）[8]
663
2010年（平成22年）[9]
528
2015年（平成27年）[10]
995
2020年（令和2年）[11]
1,021

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[12]。

番地 小学校 中学校
全域 渋谷区立猿楽小学校 渋谷区立鉢山中学校

交通

町内に鉄道駅はないが、渋谷駅や東急東横線・代官山駅が利用可能な範囲にある。

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

  • 事業所数 : 202事業所
  • 従業員数 : 2,162人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[14]
124
2021年（令和3年）[13]
202

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[14]
1,500
2021年（令和3年）[13]
2,162

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月20日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b c “鶯谷町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 本間信司『消えてゆく東京の地名』月刊ペン社、1983年10月、P267。
  6. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
  13. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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