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Apple Store

曖昧さ回避 iOSやiPadOS向けのアプリストア「App Store」とは異なります。
Apple Store
業種
設立 2001年5月19日 (23年前) (2001-05-19)
Tysons Corner Center（英語版）
Fairfax County（英語版）, Virginia, U.S.
創業者 ロン・ジョンソン（英語版）
拠点数
 521[1]
(米国 272/海外 249)
主要人物
製品
親会社 Apple ウィキデータを編集
ウェブサイト www.apple.com/jp/retail/storelist/
シカゴ市内にあるApple Storeの店内。
ニューヨーク市内の旗艦店であるApple Fifth Avenue

Apple Store（アップル・ストア）は、Appleによって運営されている直営の販売店および技術サポート拠点である[2]。

概要

2001年5月15日、Appleは全米で25店舗の直営店を2001年中にオープンすることを発表し[3]、同年5月19日に、最初の2店舗がバージニア州マクリーンのタイソンズコーナーとカリフォルニア州グレンデールのグレンデールガレリアにオープンした。開店2日目で、2店舗合わせて来客数7700人を突破し、売上は合計59万9,000ドルに達した[4]。

1999年、スティーブ・ジョブズ主導の元、当時の取締役ミラード・ドレクスラーの助言[5] と小売店担当上級副社長ロン・ジョンソンの監督によりApple Storeの初期の計画は進められた[6]。

なお、全直営店面積と売上をそれぞれ合計し、1平方フート辺りの売上を算出して比較した場合、その面積売上はアメリカにおけるどの小売店の売上よりも多く、2位のティファニーのブランドショップの倍以上となる[7]。

店舗内

店舗の建物はショッピングモールの中にテナントとして入ったり、路面店としても存在する。店舗の大きさやデザインは様々で特徴のある作りとなっているが、どの店舗も売り場と共にサポート拠点としての機能を持つ他、Today at Appleセッション[8]が行われている。

かつては、Genius Barカウンター、トレーニングの場としてthe Studioコーナーがある店舗も存在した。

Genius Bar
各店舗には技術サポート窓口としてカウンター形式のGenius Bar[9]（ジーニアスバー）というコーナーが設置されていたが、2019年9月現在は、一部店舗を除き専用カウンターは存在せずにスタッフのGeniusが対応する。
the Studio
クリエイティブ分野のソフトウェアに特化した技術サポート窓口やOne to Oneトレーニングの場としてthe Studio（ザ・スタジオ）というコーナーを設置している店舗がある。
Theater
スクリーンと椅子が設置されたTheater（シアター）というコーナーをもつ店舗があり、製品デモンストレーションや各種ワークショップなどが開催され、ユーザグループのミーティングにも利用される。日本では銀座[10]・心斎橋[11]に導入されており、銀座では大学等が貸し切って利用する場合もある[12][13]。

The Forum

サンフランシスコの旗艦店Apple Union Squareを筆頭に[14]、巨大なLEDパネルによるスクリーンと椅子のあるThe Forumが設置されている店舗がある[15]。日本では、Apple 新宿[16]を皮切りに、京都[17]・丸の内[18]・表参道・福岡[19]に導入されている。

Boardroom

法人営業用の会議室Boardroomが用意されている店舗がある。日本では、Apple京都[17]を皮切りに、渋谷[20]・丸の内[18]・福岡[19]・川崎に導入されている。

国と地域

  50店舗以上
  20-49店舗
  10-19店舗
  5-9店舗
  2-4店舗
  1店舗
  建設/計画中
国 / 地域 初店舗のオープン日 店舗数 出典
アメリカ合衆国の旗 アメリカ 2001年5月19日 251* [21].
イギリスの旗 イギリス 2004年11月20日 39* [22].
オーストラリアの旗 オーストラリア 2008年6月19日 24* [23].
カナダの旗 カナダ 2005年5月21日 24* [24].
イタリアの旗 イタリア 2007年3月31日 17 [25].
中華人民共和国の旗 中国 中華人民共和国の旗 中国大陸 2008年7月19日 45* [26].
香港の旗 香港 2011年9月24日 05* [27].
マカオの旗 マカオ 2016年6月25日 02* [28].
中華民国の旗 台湾 2017年7月1日 02* [29].
スイスの旗 スイス 2008年9月25日 04* [30].
ドイツの旗 ドイツ 2008年12月6日 16* [31].
フランスの旗 フランス 2009年11月7日 20* [32].
スペインの旗 スペイン 2010年9月4日 11* [33].
ベルギーの旗 ベルギー 2015年9月19日 [34].
オランダの旗 オランダ 2012年3月3日 03* [35].
スウェーデンの旗 スウェーデン 2012年9月15日 03* [36].
ブラジルの旗 ブラジル 2014年2月15日 02* [37].
日本の旗 日本 2003年11月30日 09* [38].
大韓民国の旗 韓国 2018年1月27日 05* [39].
オーストリアの旗 オーストリア 2018年2月24日 05* [40].
アラブ首長国連邦の旗 アラブ首長国連邦 2015年10月29日 04 [41].
メキシコの旗 メキシコ 2016年9月24日 02* [42].
トルコの旗 トルコ 2014年4月5日 03* [43].
シンガポールの旗 シンガポール 2017年5月27日 03* [44].
タイ王国の旗 タイ 2018年11月10日 02* [45].

アメリカ合衆国

2022年9月現在、272店舗が営業している[21]。Apple Mini Storeは[46]、サンフランシスコに拠点を置くコラボレーティブデザイン事務所エイトインク (Eight Inc.)によって設計された[47]。

日本

日本国内の店舗一覧（2019年9月現在。閉店した店舗は背景が灰色）
店名 フロア構成 所在地 開店日
Apple Store 札幌 北海道札幌市中央区南1条西3丁目8-20 QB 札幌 2006年6月24日[48]
(2016年2月26日閉店)[49]
Apple 仙台一番町 宮城県仙台市青葉区一番町3-10-24 2005年12月10日[50]（2019年1月25日閉店）[51]
Apple 丸の内 2F（日本最大[52]）

（BOARDROOM[53]）

東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビル 2019年9月7日[54]
Apple 銀座 3F, B1 東京都中央区銀座8-9-7 HULIC &New GINZA 8[注釈 1] 2003年11月30日[55]
（建替え工事のため、2022年8月30日に東京都中央区銀座3-5-12 サヱグサビル本館より一時移転[56]）
Apple 渋谷 4F, B1

（BOARDROOM[57]）

東京都渋谷区神南1-20-9 ABC-Mart公園通りビル 2005年8月6日[58]
2017年11月26日より一時休業
2018年10月26日にリニューアルオープン
Apple 表参道 1F, B1 東京都渋谷区神宮前4-2-13 2014年6月13日[59]
Apple 新宿 東京都新宿区新宿3-30-13 新宿マルイ本館 2018年4月7日[60]
Apple 川崎 神奈川県川崎市幸区堀川町72-1 ラゾーナ川崎プラザ 2019年12月14日
Apple 名古屋栄 2F 愛知県名古屋市中区栄3-17-15 エフエックスビル 2005年1月22日[61]
Apple 京都 3F, B1

（BOARDROOM[62]）

京都府京都市下京区四条通高倉東入立売中之町83-1 京都ゼロゲート 2018年8月25日[63]
Apple 心斎橋 2F 大阪府大阪市中央区西心斎橋1-5-5 アーバンBLD心斎橋 2004年8月28日[64]
Apple 福岡天神 福岡県福岡市中央区天神2-3-24 天神ルーチェ 2005年12月3日[65]
（2019年9月27日移転の為閉店）
Apple 福岡 1F, B1

（BOARDROOM[66]）

福岡県福岡市中央区天神2-5-19 2019年09月28日に新築の単独店舗ビルへ移転オープン

日本では、かねてよりインターネットと電話による直販を行っていたが、アメリカ以外では初の直営店となる銀座店を皮切りに、各地にオープンしている。各々の店舗では、連日テーマに基づいた情報やTipsが得られる無料のワークショップ（Today at Apple）が開催され、また、有料の実践型講座Studio Seriesも行われている。そのほか、無料のスペシャルイベントが開催され、注目のアーティストによるプレゼンテーションなどが行われている。銀座店以外では、地元インディーズバンドなどのインストア・ライブも開催され、文化の発信地としても機能している。

銀座店では、外国人観光客・Macユーザーに対応するために、日本語以外に、英語、中国語（標準中国語の普通話および広東語）、タイ語、朝鮮語、イタリア語、フランス語、スペイン語、ポルトガル語の10か国語を話す多言語対応スタッフが配置されている。また、京都店は12か国語に対応するスタッフで構成されており、その他の店舗にも、英語などの数か国語の外国語を話せるスタッフが配置されている。

なお、銀座店のみ設置されているエレベーター「シャトル」には階数表示こそあるが、階数を指定するボタンは無く、操作盤にはドア開ボタンとEmergency Call（非常用）ボタンのみ配置されており、必ず各階に停まる仕組みである。その為、各階の乗り口前にある呼び出しボタンはダミーであり、押したからと言ってシャトルが来るわけではない。しかしダミーボタンがなければ利用者が不安を感じる為、あえて設置されている。

札幌店は、入居していたビルが再開発で取り壊されるとされた（ビルは取り壊さず、その後「SONY札幌」が入居した）ため、2016年2月26日に閉店したが、「より利用しやすい場所で再び開業したい」とし、移転先を探して再開を目指していることが明らかにされている[67]。しかし、2023年1月現在、アップルがコンセプトにしてる内容に見合った移転先が見つからずオープン日は未定のままである。

仙台一番町店は、2019年1月25日をもって閉店した[68]。

川崎店は、日本のApple Storeでは初となるショッピングモール内への出店となった[69]。

店名を「Apple Store＋地域名」から「Apple＋地域名」に変更する作業が北米の店舗で実施されていたが、日本では2016年8月中旬に一斉に実施された[70]。

  • Apple 銀座（東京）
    Apple 銀座（東京）
  • Apple 新宿（東京）
    Apple 新宿（東京）
  • Apple 表参道（東京）
    Apple 表参道（東京）
  • Apple 名古屋栄（愛知）
    Apple 名古屋栄（愛知）
  • Apple 京都（京都）
    Apple 京都（京都）
  • Apple 心斎橋（大阪）
    Apple 心斎橋（大阪）
  • Apple 福岡（福岡）
    Apple 福岡（福岡）

建物

日本のApple Storeでは2014年開業の表参道店と2019年に移転開業の福岡店が独立店舗として独自にデザインされた建物であり、2005年開業の福岡天神店（旧店舗 2019年閉店）と2018年開業の京都店がビルの新規建設時に入居を前提にデザインされた店舗である。その他は既存建築物の柱や床を抜くなどの大規模改修工事によるデザイン変更した建築物である[71]。特に銀座店は、建物全体でAppleのコンピュータ（2003年当時の）を想起させるデザインとなっている[72]。銀座店についてはリノベーション工事中も変わらず営業を継続し、6ヵ月半という異例の短工期で行われた。なおガラスのカーテンウォールの奥に本来の躯体のコンクリート柱・梁を見ることができる[73]。日本国内のApple Storeはアパレルブランドの旗艦店が行うような建物自体を特徴的な外観を持つランドマークにするためのリノベーションや新築をしているが、世界でも同様の例が多い一方で香港の Festival Walk[74] やルイジアナ州 Lakeside Shopping Center[75] のようにショッピングセンターのテナントとして入り、店舗外観自体を持たないApple 川﨑もある。

デザインは、シンボリックでガラスの立方体で知られるFifth Avenue[76]、SoHo、銀座や表参道を含めBohlin Cywinski Jacksonが担当したものが多い[77][78][79]。

その他

  • 日本の場合Apple Storeの他、個人向けとしては以下の様な店舗形態がある。いずれもApple直営では無い。
    • Apple Premium Reseller（独立した店舗を持ち、Apple製品を専門的に扱う[注釈 2][注釈 3])
    • Apple Authorized Reseller（家電量販店などでは店舗内コーナーとして小規模な売り場[注釈 4]が設置されている。）
  • 法人向けには「Apple Value Added Reseller (Apple VAR)」が、教育機関向けには教育機関向けApple製品販売パートナーが、様々な商用・教育ニーズに合ったサービスと組み合わせた上でApple製品を販売している。
  • Genius Bar以外のApple製品のサポート窓口についてはApple公認の「Apple正規サービスプロバイダ」がある[注釈 5]。店舗へ足を運べない場合の修理は、申込みをしてApple リペアセンターへ配送することで対応が行われる[80][81]。

Apple Store オンライン

1999年2月18日より開設・運用されているAppleのオンラインショップである。過去の名称はApple Online Store'（アップル オンライン ストア）。BTO (CTO)は、同年7月1日に開始された[82]。

カリフォルニア州クパチーノのAppleによってWebObjectsを利用して運営され、同社の全ての製品とサードバーティー製品が販売されている。インターネットからの注文に加え、電話による注文も可能である。支払い方法は各種あるが、場合によっては商品到着まで2週間以上かかるものもある[83]。個人向け以外にも、法人向け[84]にも運用されており、政府系機関・公務員割引[85]、学生・教職員割引[86]が適用される専用ページもある。Apple Japan合同会社では、日本語以外では英語での対応も電話で可能[87]。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 改装のため一時移転
  2. ^ 修理窓口(例：店舗がApple正規サービスプロバイダを兼ねる)を併設していたり製品に関するセミナーを開くなど、Apple Storeに近い機能を持つ店舗もある。
  3. ^ iPhoneやiPad(WI-FI+Cellularモデル)のSIMフリー版に関しては全部または一部の扱いが無かったり、携帯電話キャリアとの契約必須などの条件付き販売の場合があるなどの品揃えや、一部サービスの有無などApple Storeとの差異がある。
  4. ^ そのレイアウトはAppleの強いポリシーによって厳密に定められている。“アップルストアよりも魅力的!?　蔦屋家電の「Apple Authorized Reseller」が楽しい”. ITmedia PC USER (2016年2月27日). 2021年1月3日閲覧。
  5. ^ 上述の「Apple Premium Reseller」内に併設されているケースもあるが、この場合必ずしも「Apple Premium Reseller」と同一企業・店舗による運営とは限らない。一例として、NEWCOM 沖縄ライカム店やNEWCOM 広島府中店など

出典

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外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、Apple Storeに関連するメディアがあります。
歴史・沿革
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