OSGi

OSGi Alliance（従来の名称は Open Services Gateway initiative）は、1999年3月に設立された標準化団体。遠隔から管理できるJavaベー…

OSGi Service Platform
開発元 OSGi Alliance
最新版
8.0 / 2020年10月 (2020-10)[1]
対応OS Java
種別 標準化団体
ライセンス OSGi Specification License, Version 2.0
公式サイト www.osgi.org
テンプレートを表示

OSGi Alliance（従来の名称は Open Services Gateway initiative）は、1999年3月に設立された標準化団体。遠隔から管理できるJavaベースのサービスプラットフォームを定義している。この仕様の中心となるのは、アプリケーションライフサイクルのフレームワークとサービスレジストリである。そのフレームワークに基づいて、多数のOSGiサービスが定義された（ログ、構成管理、HTTPサービス（Java Servlet）、XML構文解析、機器アクセス、パッケージソフトウェア管理、基本パーミッション管理、ユーザー管理、I/O接続、結線管理、Jini、UPnP エクスポート、アプリケーション監視、宣言型サービス、消費電力管理、機器管理、セキュリティポリシー、診断/監視、フレームワーク階層化など）。

OSGi フレームワークの範囲

このフレームワークは、スタンドアロンの Java/VM 環境に欠けている完全で動的なコンポーネントモデルを実装している。アプリケーションソフトウェアや（「バンドル; bundle」形式で配布される）コンポーネントは遠隔からインストール・起動・停止・（リブートせずに）アンインストールできる。Javaのパッケージやクラスの管理は詳細に規定されている。ライフサイクル管理は、遠隔から管理ポリシーをダウンロードすることでAPIを経由して行われる。サービスレジストリにより、バンドルが新たなサービスや消滅したサービスを自動検出して適切に対応する。

当初の目的はサービスゲートウェイの仕様だったが、適用範囲が広がっていった。OSGi の仕様は、携帯電話からオープンソースのEclipse IDEまで幅広く応用されている。他にも、自動車、ファクトリーオートメーション、ビル管理システム、携帯情報端末、グリッド・コンピューティング、エンターテインメント（例えば iPronto）、アプリケーションサーバなどに応用されている。

仕様策定プロセス

OSGi の仕様はメンバーによりオープンな形で開発され、OSGi Specification License により配布後の変更も自由となっている。OSGi Alliance はメンバー企業向けに認証プログラムを実施している。2010年11月現在、認証されたOSGi実装は R4.0で6 例、R4 V4.2で3例である（list of certified）。

組織

OSGi Alliance は1999年3月、サン・マイクロシステムズ、IBM、エリクソンなどにより設立された（それ以前に母体となった Connected Alliance という提携関係が存在した）。

2006年現在、25社以上が様々な業種から参加している（IBM、Bosh Software、ドイツテレコム、NTT、オラクル、レッドハット、日立製作所、 Adobe、Huaweiなど）。

各分野に委員会を設置しており、それぞれの分野の役員が選出されている。商業化に関しては別に委員会を設けており、それとは別に仕様策定は専門グループが行っている。

専門グループは、エンタープライズ、IoT、中核プラットフォームが現在活動中である。

コミュニティ

2003年10月、ノキア、モトローラ、ProSyst などのOSGiメンバー企業が新たにモバイル専門グループ（Mobile Expert Group）を結成し、MIDPに基づいた新世代携帯電話向けのサービスプラットフォームの策定を行っている。ここでは、CLDCが管理できない部分への対応を行っている。この仕様は OSGi Release 4 の一部として公表されている。

2003年、Eclipseは、IDEプラットフォームおよびEclipse Rich Client Platformでのプラグイン・アーキテクチャの実行環境として OSGi 仕様を採用した。Eclipse には OSGi バンドル開発用ツールが含まれており、そのためのプラグインも各種用意されている（特に ProSyst と Knopflerfish が OSGi開発者向けの Eclipse プラグインを提供している）。

OSGi 仕様に関連したフリーソフトウェアの開発もされている。例えば、Equinox OSGi、Apache Felix、 mBS Equinox Editionなど。

仕様バージョン履歴

  • 中核仕様
    • OSGi Release 1 (R1): 2000年5月
    • OSGi Release 2 (R2): 2001年10月
    • OSGi Release 3 (R3): 2003年3月
    • OSGi Release 4, Version 4.0: 2005年10月
    • OSGi Release 4, Version 4.0.1: 2006年9月
    • OSGi Release 4, Version 4.1: 2007年5月
    • OSGi Release 4, Version 4.2: 2009年9月
    • OSGi Release 5 (R5): 2012年6月
    • OSGi Release 6 (R6): 2015年8月
    • OSGi Release 7: 2018年4月
  • モバイル仕様
    • OSGi Release 4, Version 4.0.1: 2006年9月

関連情報入手先

関連RFCおよびJava標準

  • RFC 2608 (Service Location Protocol)
  • Sun Jini™ (Java Intelligent Network Infrastructure)
  • Sun JCP JSR-8 (Open Services Gateway Specification)
  • Sun JCP JSR-232 (Mobile Operational Management)
  • Sun JCP JSR-246 (Device Management API)
  • Sun JCP JSR-249 (Mobile Service Architecture for CDC)
  • Sun JCP JSR-277 (JavaTM Module System)
  • Sun JCP JSR-291 (Dynamic Component Support for JavaTM SE)

関連標準規格

書籍

脚注

  1. ^ “OSGi Alliance | Specifications / HomePage”. osgi.org (2020年). 2022年10月3日閲覧。

関連項目

外部リンク

Content Disclaimer

Informasi ini disarikan dari Wikipedia dan disajikan kembali untuk tujuan edukasi. Konten tersedia di bawah lisensi CC BY-SA 3.0. Kami tidak bertanggung jawab atas ketidakakuratan data yang bersumber dari kontribusi publik tersebut.

  1. The information displayed on this website is sourced in part or in whole from Wikipedia and has been adapted for the purpose of restating it. We strive to provide accurate and relevant information, however:
  2. There is no guarantee of absolute accuracy. Wikipedia is an open, collaborative project that can be edited by anyone, so information is subject to change.
  3. It is not intended to constitute professional advice. The content displayed is for informational and educational purposes only. For important decisions (e.g., medical, legal, or financial), please consult a professional.
  4. Content copyright. Wikipedia is licensed under the Creative Commons Attribution-ShareAlike License (CC BY-SA). This means that content may be reused with appropriate attribution and shared under a similar license.
  5. Responsible use. Any risk arising from the use of information from this website is entirely the responsibility of the user.