パイプライン(パイプライン、英語: pipeline)とは、流体を移送するために設置される、パイプを連続的に接合したシステム[1]。ここでの流体は様々な液体(上水・下水、その他の用水)や流動性の燃料のことで、燃料とは石油とガス燃料のことである[1]。地上、または地下、もしくは海底面、あるいは海底面下に設置される[1]。
パイプラインは石油やガスのような可燃性の液体や気体の輸送管である[2]。内陸にある油田と石油輸出ターミナルあるいは製油所などを結んで設けられる[3]。最初のパイプライン事業は1865年にアメリカ合衆国・ペンシルバニア地方の油田地帯に始まる[2]。パイプラインは遠距離の大容量の輸送に適しており経済的である[3]。しかし、パイプラインは初期投資として巨額の建設費用がかかり燃料の輸送費用のかなりの部分を償却費が占めるといわれる[2][3]。また、パイプラインは輸送元と輸送先が固定的でありフレキシビリティが無いといった短所がある[3]。なお、パイプラインは広義には上水道管、下水道管、暖房用熱気送管、郵便物輸送用の空気送管(気送管)などを含む[2]。なお、パイプラインの敷設は野生動物の生息域の分断を招くとの指摘もある。
日本における石油、ガスなどのパイプライン輸送は、土地の所有権が細分化されている上に地価が高いこと、起伏が多い地形や地震などの理由から採算が合わず少なかったが、天然ガスの分野では石油資源開発(JAPEX)が精力的にパイプラインを敷設した。JAPEXの総延長は2012年2月現在、苫小牧市〜小樽市、新潟市〜仙台市、白石市〜郡山市の間など総延長826kmにも及ぶ。
ロシアサハリン州沖で天然ガス田(サハリン1)の開発が進められている。この天然ガスの輸送には、ロシア〜日本間の大規模パイプラインの建設が検討されてきた。しかし、2004年11月に、開発の主体であるエクソンモービルは、中華人民共和国のエネルギー需要の伸びに目をつけ、日本向けのパイプライン輸送を白紙撤回する方針を固めた。2006年には全量が中華人民共和国へ輸出されることが決定し、計画は頓挫した。
世界的視野からは、 日本国内にある燃料用パイプラインに特筆性を見出せない。したがって、日本国内についてはセクションを特設して解説する。代表的なものを以下に挙げる。