人工知能
概念 AI効果（フランス語版） 生成的人工知能 大規模言語モデル ハルシネーション 汎用人工知能
目的 機械学習 計画 コンピュータビジョン 再帰的自己改善 自然言語処理 AIセーフティ 知的推論 汎用ゲームプレイ 汎用人工知能 ロボット工学
研究手法 可移信頼モデル（英語版、フランス語版） 記号処理（英語版、フランス語版） 状況対応的手法（英語版） 進化的アルゴリズム 人工知能処理系の集積（英語版） 複合型人工知能（英語版） ベイジアンネットワーク 予測分析 機械学習 基盤モデル 教師あり学習 教師なし学習 ディープラーニング ニューラルネットワーク 回帰型 GPT ConvNet Transformer 論理学習機械（英語版、フランス語版）
応用（英語版） 医療（英語版） 精神医療（英語版） 音楽（英語版） 機械翻訳 金融（英語版） 軍事（英語版） 計画（英語版） 産業（英語版） 政府（英語版） 生物情報学（英語版） 地球科学（英語版） ディープフェイク 美術 物理学（英語版）
課題と哲学 アルゴリズムバイアス 規制（英語版） 反AI AIアライメント ／ 乗っ取り 人工知能の倫理 存亡リスク 中国語の部屋 チューリングテスト 友好的な人工知能 人工知能と恋愛
歴史とできごと 歴史 進化（英語版） 人工知能時代（英語版） AIの冬 AIブーム 年表（英語版） できごと Logic Theorist (1955) パーセプトロン (1958) General Problem Solver (1959) Prolog (1972) ディープ・ブルー対ガルリ・カスパロフ (1996-1997) AlphaGo対李世ドル (2016)
フィクション AI完全 人類存亡リスク 超知能 汎用人工知能 フィクション 予想（フランス語版）
法規制 規制（フランス語版） 人知法
組織 Agence francophone pour l'intelligence artificielle DeepMind OpenAI Partnership on AI
著作 Open letter on artificial intelligence (2015) AI Superpowers(2018) Déclaration de Montréal pour un développement responsable de l'intelligence artificielle(2018) Artificial Intelligence: A Modern Approach(2020)
一覧 映画 家庭用ロボット（英語版） 計画（英語版） チャットボット（英語版） ディープラーニング（英語版） 美術家（英語版） フィクション 話題（英語版）
用語集 用語集（英語版）
関連項目 神経科学 コネクトーム
カテゴリ
表 話 編 歴

反AI（はんエーアイ、英:anti-AI^[1]）は、人工知能（AI）、特に生成的人工知能（生成AI）の無秩序な開発や利用、導入、または生成物自体に対して、批判や抗議、または法的規制を求める社会的・思想的な運動や立場の総称。「AI規制派^[2][3]」「AIバックラッシュ（英:AI backlash^[4]）」とも呼ぶ。主に大きく「反対派」「推進派」「無関心派」に派閥が分かれる^[5]。

人工知能に対してネガティブなイメージや偏見を持つことを「反AIバイアス」と呼称することがある^[6][7]。

人工知能の技術革新により大きな進歩を遂げている一方で、人工知能に対して嫌悪感などを示す、「反AI」が増加傾向にある^[8]。特に、生成的人工知能においては倫理性や著作権の問題などでSNS上ではたびたび議論や対立が起き、場合によっては誹謗中傷にまで発展することがある^[9]。嫌悪感を抱く理由として具体的なものとして「生成AIに他者の著作物を学習させたことによる著作権侵害（人工知能アートなど）」｢人間の声を学習させて悪用する（音声ディープフェイク（英語版））｣「人工知能の進歩による人間の失業（人工知能が職場に及ぼす影響（英語版））」などが挙げられ、暴動や事件に発展する場合がある。

著作権侵害や失業の恐れから炎上させた例として、2022年、IT企業であるラディウス・ファイブの人工知能が画風を再現しながらイラストを自動生成する「mimic（ミミック）」というサービスがある。利用者側がイラストを複数枚ほどアップロードすることによって画風の再現したバストアップ画像が作成されるというものだ。これに対し「描き手以外の利用者が無断で画像を使用し贋作がつくられる恐れがある」とし、イラストレーターを中心に波紋を呼び、「さっさと潰れろ」「絵師の敵」と批判が飛び交った。これを受けサービスは一時休止し、利用希望者のXアカウントを審査して本人であると確認できるようにするなどといった対策を講じてサービスを再開させた^[10]。同社は「ネット上で活動している絵師はトレパクや誹謗中傷などの悪意にさらされ続けるリスクを抱えている」「AIに絵を悪用されるというストレスをmimicが与えてしまった。そこに対して認識が甘かった。」と話した^[11]。

イラストレーター自身が生成AIを使用することに対して議論が起こることがある。イラストレーターの七瀬葵は生成AIに衝撃を受け、自身もSNSに生成AIで出力したイラストを投稿し始めたところ、「七瀬葵がAI堕ちした」などと騒動になってしまった^[12]。

SNSに公開されている著作物において、「AI学習禁止」などとあらかじめ記載される場合がある。例として、一迅社においてボーイズラブ作品を扱うレーベル「gateau」ではAI学習禁止を呼びかけていたり^[13]、SNS「Wick」では「AI学習を防ぐ」ことを謳い、イラストにノイズ加工をかける、画像のダウンロードやスクリーンショットの禁止などの機能を設けている^[14]。

人工知能の普及に伴って、クラウドサービスや生成的人工知能を支えるために、大量のサーバーを動かすデータセンターの建設が進んでいるが、建設予定地の住民から「電力消費」「水の使用量」「騒音」「地域インフラへの負担」などを理由に批判が集まっている^[15]。雑誌『WIRED』が入手した、アメリカ合衆国国土安全保障省（DHS）や連邦捜査局（FBI）などの、約1000ページにのぼる内部文書によると、人工知能に対する反発やデータセンターに対する反対運動に対して、「反テクノロジー暴力過激主義（Anti-tech violent extremism）」という脅威カテゴリーとして制定されていることが発覚した^[16]。

アメリカ合衆国では活動家や不満を抱くユーザーを中心としてChatGPTのサブスクリプションを解約するように呼びかけることを目的とする「QuitGPT（クイットGPT）」というキャンペーンが拡大している^[17]。このキャンペーンでは、OpenAIの社長であるグレッグ・ブロックマンがドナルド・トランプの政治行動委員会である「Make America Great Again Inc.（英語版）（MAGA inc.）」に対して多額の寄付をしていたことを問題視したり、米国移民関税執行局（ICE）がGPT-4を活用し、履歴書をふるい分けるツールを使用していることを指摘した^[17]。

日本においては、山寺宏一や中尾隆聖などの声優を中心に、自身の声を人工知能に学習させ、無断で使用されてしまうことに対して反対する「NOMORE無断生成AI」というAI規制運動を行っている^[18]。

人工知能の発展により暗い社会をもたらしてしまうという悲観論を、「AIディストピア」と呼称する場合がある^[19][20]。

• 1月13日 - アメリカ合衆国のプログラマー兼弁護士であるマシュー・バタリック（英語版）は、漫画家兼イラストレーターのサラ・アンダーセン（英語版）、美術アーティストのケリー・マッカーナン（英語版）、コンセプトアーティストのカルラ・オルティスらを代表に、生成AI「Stable Diffusion」の開発元であるStability AI（英語版）、芸術家コミュニティのDeviantART、画像生成プログラムを開発しているMidjourneyを、著作権侵害やデジタルミレニアム著作権法（DMCA）違反だとして集団訴訟した^[21]。マシュー・バタリックによると、Stable Diffusionは元の画像の著作者の同意なしに、拡散モデルを用いてデータ圧縮を行ったあと、データ統合（英語版）をすることによって新たに画像を生成している「21世紀のコラージュツール」であると糾弾した。生成物が市場で競合する可能性があるとして、将来的にアーティストに甚大な損害が及ぶことを指摘した。
• 2月3日 - アメリカ合衆国のワシントン州シアトルに本社を置く写真画像代理店であるゲッティイメージズは、デラウェア州地方裁判所（英語版）にて「自社の知的財産を驚異的な規模で侵害した」として、Stability AIを訴訟提起した。

• 2月10日 - フランスのパリにあるグラン・パレで開催されたAIアクションサミット（英語版）に合わせて、同じくパリにて、フランス版ドラゴンボールの孫悟空などを担当している声優であるブリジット・ルコルディエ（フランス語版）などの声優やクリエイターにより、「反AIサミット」が開催された^[22]。生成AIの普及により、無断で学習された声がSNS上で勝手に使用されているとし、「AIに声を盗まれている」と訴えた^[22]。
• 3月23日 - 京都市右京区に位置する車折神社が生成AIを用いて生成した女性キャラクターをXのアイコンに設定したところ批判が殺到してしまった。その後、同神社宛に「放火してやろうか」「叩き殺す」といった脅迫メールを計32回にわたって送付した無職の男性が略式起訴され、右京簡易裁判所は威力業務妨害罪で罰金20万円の略式命令を出した^[23][24]。これに対し宮司室長は、当神社が芸能神社であることを踏まえ「生成AIも芸術の一つと捉えて使用した」と話した^[24]。

• 1月頃 - スカーレット・ヨハンソンやケイト・ブランシェット、ジョセフ・ゴードン＝レヴィットなど700人以上の俳優、アーティスト、作家、クリエイターが、「我々の作品を盗むのはイノベーションや進歩ではなく窃盗」と非難し、新たに反AIキャンペーンを立ち上げた^[25]。
• 4月8日 - 報道機関・プロパブリカの労働組合の一つである「プロパブリカ・ギルド」の組合員約150人によって、24時間に及ぶストライキが発生した。賃金交渉やAI導入に伴う解雇を禁止する契約条項を求めた^[26][27]。
• 4月10日 - カルフォルニア州に位置する、OpenAIの最高責任者（CEO）であるサム・アルトマンの自宅に火炎瓶のようなものが投げられた^[28]。この襲撃事件の被告は人工知能に関する企業の取締役や最高責任者のリストを含む「反AI文書」を所持していたことが裁判文書から明らかになった。
• 5月14日 - Xperiaが公式Xにて、「Xperia 1 VIII」の新機能である「AIカメラアシスタント」を紹介したものが投稿された。被写体にカメラを向けることによって、人工知能が自動的に最適なレンズや色合いなどを調節してくれるという機能であり、3枚の比較画像を添付したが、露出オーバーになっていると話題になり、「オリジナルの方が良い」「AI支持派だけど今回は反AIになる」などと酷評が相次いだ^[29]。これに対しNothing Technologyの共同創業者兼CEOであるカール・ペイ（英語版）はXにて「これは間違いなくエンゲージメント稼ぎ」とポストした。
• 5月15日 - Googleの元最高責任者であるエリック・シュミットがアリゾナ大学にて人工知能の技術的革新に言及したところ、ブーイングが飛び交った^[30]。

ウィキメディア・コモンズには、反AIに関連するカテゴリがあります。

• ラッダイト運動 - 1800年代に産業革命が原因で発生した機械破壊運動。
• 人工知能の規制（英語版）
• アメリカ合衆国における人工知能の規制（英語版）
• AI法
• 人工知能関連技術の研究開発及び活用の推進に関する法律
• Resisting AI（英語版）
• AIスロップ
• ハルシネーション (人工知能)
• AIがもたらす未来のシナリオ

• QuitGPT
• NOMORE無断生成AI